【データで判明】生活者の「サステナ意識と行動」意外な実態
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規制から拡大してきたB to B のサステナビリティビジネスよりも、B to Cは後発であり、生活者の社会的価値要求にどのようにして働きかけるか、各社で試行錯誤状態だと思います。
若年層がサステナビリティ意識が高い、と一概に決めつけず、ジャンル毎に丁寧にセグメント分析してターゲティング・ポジショニングを行なっていく必要がある点に同意です。
一方で、生活者は特に環境行動などについて、アンケート回答と実際の行動が一致しないことも多いことにも注意が必要です。
生活者のニーズと実際の売れ筋の乖離の違和感を感じとることは、コンサルティング企業任せではなく、自社でも主体的に取り組むからこそ、できることだと思います。欧州を筆頭にルールメイキングが進み、今後グローバルに取引先やユーザーに選ばれる上で必須となる「サステナブルビジネス」。
その重要性はすでに広く認識されるところとなりましたが、生活者の意識やそれに基づく行動との間にはまだギャップがあるのが現状です。
今回、電通 サステナビリティコンサルティング室が、その実態を明らかにする「生活者のサステナアクション調査」を実施、そのデータをつまびらかに公開しました。
そこから得られる、次世代ビジネスに必須のインサイトについて深掘りします。カリフォルニアの大学キャンパスでは、「サステナビリティに配慮した生活をしたい」と言っていたり、アースデーに環境意識をあげようとデモをしたりする一方で、夜9時近くまで授業があるのに、大学のコンビニやレストランがほぼ8時で閉まることに文句を言ったりしています。サステナビリティに生きるのは、現実にはなかなか難しい。