柔軟な働き方、出社型企業より業績伸び4倍 米民間調査 - 日本経済新聞

コメント

選択しているユーザー

• 遠藤 隼人

  東京工業大学 生命理工学院

  ・2023年11月17日

  在宅ワークを採用するだけで必ず業績が向上するというメッセージを受け取るのは危険。
  あくまで、従業員が監視されていない環境で効率的に働ける体制がすでに整っている企業においては、在宅ワークを取り入れることで業績が向上する可能性があるということ。

注目のコメント

• 葉村 真樹

  ボストンコンサルティンググループ パートナー＆ディレクター

  ・2023年11月17日

  「各社の売上高成長率は、業界による成長率の違いを加味し、調整を加えている」と一定のバイアスは除去した上で、少なくとも相関関係は認められたという分析結果。とは言え、4倍差は大きい。
  
  「完全なリモート勤務を認める企業は、幅広い地域で人材を獲得できるほか、従業員の定着率を高められ、高成長につながっている」というような因果関係が本当にあるのかについては、この記事を読む限りでは分かりませんが、何らかの因果関係があることは伺えます。
  
  従業員をマネージする側としてはフル出社を望むのは理解出来ますが、労働市場において自由度の高いワークスタイルを提供する競合企業が存在する限りにおいては、人財獲得面で不利であることは否めないでしょう。（日本のように労働市場が硬直化したマーケットだと好業績の要因がこれだとなかなかリモートワーク/ハイブリッド定常化のインセンティブが効かない可能性はあります）
  
  ちなみにそんな弊社はコロナ後もハイブリッド継続、ただし週に複数回のプロジェクトチームメンバー及ぶクライアントとの対面コミュニケーション推奨、という自ら自由度の高い新たな働き方を実践中です。