女性役員ゼロ64% 民放労連、テレビ局を調査
産経ニュース
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「イメージ通り」なのかもしれませんが、テレビ局に限らず、ダイバーシティが全く進んでいない業界や企業はまだまだあります。それがまずい状態であるということの理解も進んでいません。女性役員を社外取締役という形で置くことはある意味簡単ですが、本来的には社内の人材を時間をかけてでも育成していく必要があります。10年後のあるべき姿を想像した時に、今からでも経営人材育成に着手しないと到底間に合わないのではないかと思います。
先日のMeDi (東大とジャーナリストのプロジェクト)のイベントで、BBCのダイバーシティレポートを紹介しました。metoo BLM コロナを経て、多様な人たちに奉仕するために組織が変わらなければならないというトップの宣言とともに、女性、人種、性的マイノリティ、社会階層の比率まで細かく開示しています。他の調査でも欧米はすでにメディアの管理職比率は5割に近く、他のダイバーシティへの努力にすすんでいる。メディアは社会のアンコンシャスバイアスを再生産することができるので、組織が今のままでいいわけがありません。日本のジェンダーギャップ指数の順位が下降し続けているのは変わらないメディアの責任でもあります。
TV、最近はほとんど共感もなく、興味をひかれることがないので積極的にみることが減りました。意思決定層の多様性がないのもあるかなと思います。平日昼間がショッピングばかりですしね…