【図解】世界の観光地を破壊する「オーバーツーリズム」の正体
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「オーバーツーリズムの正体」の大きな部分は、中国人団体旅行客でした。
したがって、何か感染症のパンデミックで中国人が外国へ観光に行けなくなるとか、人民元の外貨との交換が制限されるとか、中国と米国が臨戦態勢に入る、とかすれば、オーバーツーリズムは解消されます。
受け入れ国側がオーバーツーリズムを抑制するためにできることはあまりありませんが、送り出し国側に何か起これば、観光地は、望んでいた以上に閑散とすることになります。
オーバーツーリズムというのは、所詮はうれしい悲鳴というやつで、平和の副産物です。
そういう意味でも、観光産業は水物でしかありえず、オーバーツーリズム抑制以上に必要なのは、次に外国人観光客が来なくなった時の備え、たとえば観光産業従事者が一挙に失業する、ということがないように、雇用の柔軟性がある社会にしておくことでしょう。
たとえばエイチ・アイ・エスなどは、来年度からまた2年間、海外渡航が制限される、といったことになれば、もうもたないでしょうが、そういう事態になった時の備えをつくっておくことの方が、より必要でしょう。コロナ禍で激変した観光事業が、今大きく回復の兆しを見せています。従来問題視されていたオーバーツーリズムによる環境破壊や混雑などが再び浮上するようになりました。
興味深いのが回復力です。国際観光客は、2019年は14.6億人。21年は4.6億に落ち込みましたが、23年は7月の時点で7億を超え、街に観光客が溢れかえることが予想されます。
対して、観光業に従事している人は減少しています。コロナ禍でジョブチェンジを余儀なくされた方は、観光業に戻ってくる事はなく、観光地では人手不足に陥っているようです。
観光地に暮らす地域住民の満足度も削がず、観光客が夢を叶えることを両立するために、海外事例を参考にしながら国も率先して解決して取り組んでいます。オーバーツーリズム問題に関しては二日前の下記ニュースにコメントしたところです。
https://newspicks.com/news/9063552?ref=user_2720028
清水勝彦先生も星野氏の発言を取り上げていますが、日本の場合は長期休暇制度の整備からです。これまでも日本がILO132号に先進国としてほぼ唯一批准していないことを指摘してきました。日本の混雑や渋滞の解決は、訪日外国人旅行者への対応だけでは解決出来ません。
私が住むスイス ツェルマットのようにオーバーツーリズムが起きないようにカーフリー化（一般の自動車乗り入れ禁止、村内は馬車と電気自動車だけ）や景観法・建築法による規制でホテルとベッド数の増加を抑えるような取り組みを進めてきた地域もあります。住民のQOL向上をベースにした観光のあり方とヴィジョンを長期的視点で考え、その実現を目指して着実に進めてきた地域であればオーバーツーリズムが起きることはなかったはずです。特に、入込客数の増加だけを最大目的にしてきた観光地には起こるべくして起きた現象がオーバーツーリズムではないでしょうか。
