医師がスマホのアプリを“処方”「治療支援アプリ」利用広がる
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10年前ぐらいから医療は病院から解放されて行く、と言っていましたがそういうことです。
また、薬で治療できる部分の開発はかなり飽和してなかなか新しい薬ができにくくなっているので、医療は予防と再生医療に進んでいく行く、とも言ってきました。
それは自明であったのに、アメリカで63のアプリが認可されていて日本ではまだ非常に少ないことを問題視すべきかと思います。
世界最高と言われた日本の医療がこうやって遅れて行くのを見るのは悲しいです。まだ、間に合うかもしれない。落ちたとは言え日本は良いシーズやアイデアを持っています。自然科学を生かす社会科学の活躍を期待します。
注目のコメント
アプリは注目されている治療法の一つです。薬を使わなくて良い点から、副作用の心配がなく、生活習慣の改善につながることから期待されています。
今のところ、自分の周りからの使用体験はまだ聞けていないので、どの程度有効なのか気になるところです。
生活習慣病において重要な点は、長期の使用成績なので、どれくらいの人がどの程度続けられて、どの程度の効果が得られる中がポイントになりそうです。医療用アプリを使うことは、経営学で知られる「ホーソン効果」を得るようなものであり、治療方法の一環ではありながら、健康管理を患者本人任せにする代わりにシステムによる管理しようとするものです。
「ホーソン効果」とは、メーヨー（Mayo, G. E.）を中心とした米ハーバード大学産業調査部メンバーが実施した企業経営を対象にした大規模な社会学的調査であり、質問紙による調査とインタビュー調査で構成されたものです。初期実験（1924-27年）と後期実験（1927-32年）から構成されています。
ここでは、被験者たちの「自分たちが選ばれた」という意識の共有が高い作業水準の維持に結びついていると考えられたため、観察者が個人的に関与することで実験そのものに影響を及ぼしてしまったと理解する場合、その効果を「ホーソン効果」と呼びます。
ホーソン効果やプラセボ効果（偽薬を投与した場合、偽薬でも身体の改善が図られること）自体を否定するものではありませんし、アプリを使うことにより生活習慣改善の「見える化」を通じてモチベーションが高まり、あるいは医療従事者等による生活習慣の改善指導にもプラスの効果を発揮すると考えられるため、適切に使用されることは望ましいといえます。しかし、物理化学や分子生物学的な原理から生体に作用させて効果を発揮させる医薬品と比較するようなものではないことも同時に言えます。
