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幼児教育の効果を追跡調査 学力、稼ぐ力など影響確認―1万人規模、5歳から成人後・文科省

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注目のコメント

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    慶應義塾大学 経済学部教授

    こうした調査を、長期間コミットした形で行うことは重要だし、後に貴重なデータとなろう。同一人物について長きにわたり継続してデータ収集にご協力頂くこと(経済学ではパネルデータと呼ぶ)で、単年度でそれぞれ別々の人物を調査すること(繰り返しクロスセクションデータと呼ぶ)ではわからない政策効果が明らかにできる。
    しっかりとデータを蓄積して、後年になって研究者が分析できるように整備し、研究者の分析結果をエビデンスとして、教育政策に反映してゆくことが求められる。それでこそ、わが国でも教育政策にEBPM(根拠に基づく政策形成)が実現できる。
    そのためには、調査を始める前の段階から、調査項目をどうするか等綿密な調査設計がカギとなる。後から「あの時こういうことを質問しておけばよかった」となっては、後の祭りとなる。私もパネル調査の設計にもかかわっているが、長きにわたり調査に応じて下さる方々はとてもありがたい存在なので、できる限り長く調査にお付き合い頂けるよう工夫が必要だろう。


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    京都大学大学院地球環境学舎 第4期Student Picker

    子育てに関して、いつも思うことですが、なぜ指標が経済ベースの指標しかないのか疑問です。地域に対して、もしくは親への影響(人間内部への)も、評価が難しいですが測られるべきではないかと思います。


  • いろいろ ひら

    結果みたいな。
    幼児教育は好きでない。
    脳を初め各器官の発達に合わせていると言うが、たとえば語学をとってみると、周りで留学していた人で幼児期から外国語教育を受けていた人はいない。知ってる人も少ないですが.

    スキルよりも考える力や、疑問を持つ力のが大切だと思うし、何より子どもは遊ぶべし。


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