心電計検査、自分で可能に 政府「医療行為当たらず」

コメント

注目のコメント

• 山田 悠史

  マウントサイナイ大学 アシスタントプロフェッサー

  ・2023年07月31日

  検査頻度を増やせば、健康アウトカムの改善につながるというのは幻想です。筆者は「検査頻度を高め、健康寿命の底上げにつなげる。」と分かったようなことを書いてはいけないでしょう。
  
  一般的に、無症状の心電図検査は健康のアウトカムにつながらないことが知られており、例えばこちら米国では「行わないことが推奨」されています。
  
  心電図検査がより一般的になり特に高齢者層での検査頻度が高まることで、アウトカムとして良い方向につながる可能性もないとは言えませんが、逆に健康寿命の延長に全くつながらないばかりか、短縮につながる可能性もあると思います。
  
  どちらかといえば、この判断は関連団体の圧力や消費者の空気感に基づくところが大きいと感じられ、科学に基づく判断とは感じられません。症状のある方で、アクセスが問題になっていた患者層にとっては良好に働く可能性もあるでしょうし、これが全面的に悪い判断だとも言えませんが、政府がそう言うのであれば、国主導でデータを収集し、結果を評価することが求められると思います。
  
  医療にほとんどフリーアクセスの国で導入されることで、良い面を上回って（誤ったアラートによる不要な受診が増えるなど）医療現場の混乱につながる懸念がありますが、そうならないことを願うばかりです。
• 髙橋 宏瑞

  順天堂大学医学部総合診療科 准教授

  ・2023年07月31日

  こういったデバイスを自由に使える様にする事によって、医療の幅を広げる事につながると思います。一方で、むやみやたらに検査をする事によって不安を助長させたり、偽陽性と言って、間違った検査結果を報告する患者が増える事につながります。
  
  人間ドックや健康診断でも同様ですが、検査をしなければ見つからなかったものが見つかり、その後からずっと不安を抱えて生きていく事になる方も多々いらっしゃいます。
  
  このデバイスをどの様に使うべきなのか、しっかり理解した上で活用されることを願います。
• 三木 竜介

  春日野会病院 医師、副院長

  ・2023年07月31日

  オンライン診療で役立つ規制緩和ですね。例えば、病院への通院が困難／時間がかかる患者さんが、オンライン診療を受けて心電計を郵送してもらった後に自身で装着し、指定時間が経過した後に返送するといった使い方が想定されます。