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楽天、ユニクロ、ソフトバンク、ホンダ……英語社内公用語化を進めた企業の末路

マネー現代
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コメント


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  • ネットワーク企業 事業開発

    今、スウェーデンのチームと仕事をしているので、少なくとも翻訳コストがあるので(対顧客には、それが我々のバリューでもあるんですが)このプロジェクトだけでも「公用語」になると楽なのになと思います。
    (とはいえ、私自身100%のコミュニケーションが英語で出来る訳でもないし、そこまで得意でも無いので、朝から晩まで英語でのコミュニケーションが数日続くとかなり疲弊します。この辺りは慣れですかね。)

    ところで、スウェーデンはスウェーデン語が公用語なのですが、業務で英語をどのくらい使っているのか、メンバーに聞いてみましたが、基本常に使っているとのこと。というのも、一部メンバーに移民の方がいて、まったくスウェーデン語が話せないメンバーも含まれるため、基本職場は英語、つまり英語公用語になっていると。結局こういう必要に迫られて、というのが実態かな、と。

    翻って、日本の職場は一部日本語話者で無いメンバーがいても、基本日本語で話すのは、日本語非話者の比率と、英語が全く出来ないメンバーの存在ですかね。
    英語は話せないけど優秀な人を、ふるい落とせる程、グローバルの人材にアクセス出来ていない内は、なかなか難しいのかも。
    知り合いの会社は、敢えて日本語の出来ないエンジニアを獲得して、無理やり社内公用語を英語にしています。エンジニアの要件として、「日本語」を外すことで一気に候補が増えるとのこと。
    こういう環境の変化の中で、徐々にただし必然的に「公用語化」されるんでしょうね。


注目のコメント

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    楽天証券資産づくり研究所 ファンドアナリスト CFP® 1級FP技能士

    当事者なので興味深く最初の方を中心に読みましたが、小学校の英語教育と結びつけるのは些か無理がある気がしました(苦笑)そもそも公用語が英語=日本語禁止ではありません。

    私自身は英語圏の帰国子女ですが、帰国子女には、子どもの頃にそれだけ努力をしたという自負もプライドもあり、故に孤立を味わうことも多いわけです。楽天グループを含め、この記事に挙げられている企業には、そうした帰国子女のほか、外国籍の社員も多く集まる傾向にあり、自然とブレンドしていくんです。そして、そうした環境を心地よいと感じる人が残る。非財務情報の典型です。
    英語にアレルギー体質がある人はそもそも向かないのでおすすめしません。

    最後に。英語はできるに越したことはないです。以上!


  • 自動車会社勤務

    英語社内公用語化の志しは高いがそれに見合ったリターンが得られるか?どれも上手く行ってないのでは?と言う記事

    海外業務をしてきた身で言語は得意な方なので私個人的には障壁はないが、会社全体となると色んな人がいるので難しいと思います。

    うちの会社は、海外業務の公用語は英語となってますが、海外業務に限ったとしても
    目的の仕事を達成するため、いかに早く正確にかつ継続的に理解してもらえるか?がポイントで一言で「社内公用語は英語ね」、と言っても必ずいつでも英語が最適解になるとは限らない

    言語はあくまでも手段なので目的を達成するため、日本語なのか、英語なのか、現地語なのか切り替えるまで。これはTPOに合わせ最適な媒体を選ぶのと同じ。(電話なのか、メール・チャットなのか、会議・プレゼンなのか、レター・契約書なのか、標準書・図面なのか、など)

    例えば、会議に集まったメンバが全員が日本人で英語が得意じゃないのに、英語で会議をするのはすこぶる効率悪い。


  • 人事 マーケティング

    社内公用語を英語にすることの効果を直接業績で測るのはおかしいと思う。
    例えば、英語を話せる方の採用がうまくいってる、とか。海外出向者の語学習得が以前より早くなった、とか。
    人事施策は経営からのメッセージ要素もあるし、業績はそれ以外の要素も多分に絡むので、一概に社内公用語の効果とは言えないだろう。


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