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米IBM幹部が年齢差別か 年配社員は「赤ちゃん恐竜」

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    毎日新聞 客員編集委員

    サントリーの新浪社長の「45歳定年」発言が話題になりましたが、優秀な人たちは、転職を前提に発想する「強者の論理」をとりがちです。その延長上に今回の問題があるように思います。ただ、長く不当な扱いを受けてきた女性たちへの差別を今は絶対に口にできないように、人生100年時代の今、年齢による差別も口にできない時代に入っています。また、デジタルの仕事は反射神経への信仰が強く、年齢差別に陥りやすい傾向にあります。もう一度、時代認識を新たにし、差別は許さないことを確認すべきでしょう。


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    EME創業者 デジタルホールディングス社外取締役、アステリア社外取締役

    米国では年齢差別禁止法により、40歳以上の従業員が年齢が理由で解雇された場合、会社に対して訴訟することができます。

    一方日本では上記のような法律はなく、雇用法で保護されている年齢差別は、企業が募集条件に年齢指定してはならないこと、採用見送りの理由にしてはならない点のみです。しかしながら、履歴書には未だに生年月日を書くことを企業から求められます。(米国では履歴書に年齢は書きません。)

    高齢化が進む日本であるからこそ、年齢に対して平等な法制度および商習慣が1日も速く広まってほしいです。


  • 株式会社アルマドール 代表取締役 株式会社コンフォートストゥディオズ 代表取締役 代表取締役

    年齢が高くても必要な人材はクビにはならないはず。

    クビにはなったのはパフォーマンスとサラリーがあってないからでしょ。

    クビにならない努力しなさいって話。いやなら転職すればいいんだから。


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