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GMSのイオンでもクレ・ド・ポー ボーテを取り扱っているのは、成田や那覇、仙台などの一部店舗にとどまる
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商習慣の変化に着いていけない化粧品専門店オーナーによる反発によって出来うる辿り着いた施策がコレということなんでしょう。過去の公式についてはブランド毀損が問題と言っていますがそれならこの展開もNGでしょう。本来、「クレ・ド・ポーボーテ」のブランド戦略に沿った公式ECを専門店の顔を気にせずやれたら絶対軌道に乗るはず。。イノベーションのジレンマなのは分かりますが車もEV化が待ったなしで工場の再編のあり得る。一番問題なのは商習慣は顧客の意思とは無関係であるということ。専門店オーナーも今の時代にあった提案をメーカーにしていくべきだと思います。
興味深いチャレンジ。いいんじゃないでしょうか。バリューをどこに置くか、という「戦略」の話ですよね。答えは結果でクリアにわかるでしょうし。ちょっとだけ気になるのは、このチャレンジで得たい「バリュー」が社内でどのように認知されているか。いずれにしても行く末を見守りたいです。
制度品メーカーがどうECを進めるかということに令和になっても答えを見いだせていません
20年前に自分が就職活動をしていた時に、某コンサルティングファームで出たケーススタディのお題が、「資生堂はECを進めるべきか」というものでした
ただ、この時も一番難しい既存チャネルとのカニバリはスコープ外で、まずはEC単体で儲かるか、ということではありましたが
ルイヴィトンがECに力を入れている時代なので何も違和感はないものの、イオンで展開というのはしがらみを感じさせる。TSUBAKIなどの売却を機に、さらに高級路線を追いたい資生堂としては全体売上の15-20%を占める自前のECチャネルがないことは成長リスクにもなる。

いまやグローバルブランドとして存在感を持つ資生堂なので、観光客が薬局やデパートで買い占める必要がないチャネルを作り上げることは急務だと思われる。
リアル対ECの構図はさすがにもう古い、そんなこと言ってたら完全においていかれます。
EC販売するとブランド既存すると言う変な方程式をたまに見るのだけれどもインターブランド一位はAppleであり、ラグジュアリーのLVもエルメスもみーんなEコマース持ってます。

と言う事はとりあえず置いておいたとしても、店舗中心に考えすぎるあまりに、顧客の存在を忘れ、何が一番大切なのか?それは顧客である。という事をもう一回考えるとEコマ無いとかもうあり得ないでしょう。
これまでの当たり前だったB2Bの販売チャンネル、対面で販売がまかり通れば現状維持出来たのかも知れませんが、それが叶わないのは百貨店、専門店におけるチャンネルにおいて、店舗そのものが閉鎖したり、一時的であればいいのですが、いつ、これから、どうなるのかさえも分からない。

メーカーとしては、販路を獲得したい、本来なら販路を広げるだけで良かったのですが、リモートワークなどで、化粧をすること自体の需要も下がる中、本当に苦戦が続くと思います。

ただ、化粧品業界だけでないのが実情なのかなと思います。これまでの問屋文化が根底から変えられようとしていて、個人的には直販がこれからとって変わり、個人にフォーカスした商いがますますシェアを上げていくように思います。
国内化粧品大手。美容食品やレストラン事業も手掛ける。化粧品では幅広い価格帯の製品を扱うが、近年は高価格帯のスキンケア品に重点領域を絞る。トイレタリー関連は2021年に売却。
時価総額
1.64 兆円

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