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ついにテスラの太陽電池・エネルギー貯蔵事業が売上原価を超える、売上げ約882.6億円

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  • スズキマンジ事務所 代表 (株)デンソー CX

    エネルギー関係の売上規模が900億円弱、しかも、それ単独で黒字というのがすごい。

    タラレバは禁物だが、これで半導体不足がなかったら、もっとすばらしい業績になっている。

    Teslaは、エネルギー企業であることが実感できる記事。

    (以下、記事中からの引用)
    テスラは米国時間7月26日、太陽光発電、家庭・企業向け蓄電装置Powerwall(パワーウォール)、大規模蓄電装置Megapack(メガパック)の3つの主要製品を含む、発電・蓄電事業から8億100万ドル(約882億6000万円)の売上を発表したが、これは120億ドル(約1兆3200億円)近くある総売上のほんの一部に過ぎない。小さいながらも、この部門は蓄電や太陽光発電の販売を強化している。この部門の売上は前四半期比で62%増え、2020年の同四半期比では116%以上の伸びを示している。テスラは太陽光発電とエネルギー貯蔵の売上を分けていない。

    さらに重要なことは、太陽電池・エネルギー貯蔵事業の売上原価が7億8100万ドル(約860億5000万円)であったことだ。すなわちエネルギー貯蔵関連製品の生産・販売にかかる総コストが、初めて売上額を下回ったことを意味する。これは良いニュースだ。

    ※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません


注目のコメント

  • バッテリー スペシャリスト

    すべてのバッテリーをLFPに? これはNMCサプライヤーに圧力をかける眉唾なのか、コストを考えれば妥当な選択なのか。

    またジェフ・ダーン教授の単結晶NMC正極の採用はテスラで進んでいないのだろうか。

    昨年のBattery Dayからもうすぐ1年となるが、昨年の時点ではLFPがテスラの主要正極材料になるとは想像出来なかったですね。それだけコバルトのみならずニッケルの資源調達競争が激しくなって来ているのでしょう。

    今の欧州ギガファクトリー計画の乱立や北米の米韓EV提携状況を見るにつけ、バッテリー・セルは計画の事前申請と品質基準の標準化が本来求められるくらいに、皆が皆群がっています。薄利の市場競争は取り返しの付かない品質軽視と事故発生に繋がりません。

    国境調整措置をEUが打ち出すのだとすれば、バッテリーの品質基準や試験方法の標準化について提言すべきです。今やバッテリーは分散化したインフラの様相を呈しているので、競争領域ではなくなりつつ有ります。競争領域である次世代バッテリーは言ったもの勝ちな状況で、物理的な限界やコスト抑制要請から実は出来ることは限られています。

    無駄に競争してリスクや環境負荷を増やすよりは、政治的な天下三分の計(米欧亜)のような協調路線も必要な段階に突入したように映ります。急いては事を仕損じますので、真っ当なことを言ったところに称賛と賛同が集まるのでは無いですかね。今ちょっとしたことで出し抜いたとしても、無理が祟って将来の憂いを増やすだけであって、出来ないことを出来るということをチェックする必要があると思います。

    液晶や太陽光パネルと車載用バッテリーは異なりますから、コスト低減を謳うことがどれほど危険なことでもあるのか、リスク転嫁をさせないためにも政治的取り組みが求められるのではないでしょうか。

    追記
    全てLFPはESS向けでしたね。車載用は従来通り三元系をベース。ただし元々全てのバッテリーを共通化することで民生用の18650をEVに使ったテスラが、電池組成別に棲み分けをするのは大きな方針転換です。それだけサプライヤーが増えたことも有りますし、長寿命バッテリーが望まれているということなのだと思います。


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