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推しには 特筆すべきパフォーマンスがあり、
大いに 報われて欲しいと思います。
インフルエンサーが心底推してくれるなら
それほど嬉しいことはありません。
デモ機やサービスの貸与に限らない
報いのバリエーションを開発したい!となると、
行き着く所は、インフルエンサーが企画・開発メンバーとして、合流してくれることかと思います。
組織の改革は、組織内やアライアンスは当然、ギグワーカーに限らず、ユーザーご自身が企画開発メンバーとして合流できるレベルまで、DXしたいものです。
ワンID構想と、ゼロトラストセキュリティがその入口。
その後は、組織の強みを生かしたプロセスのデジタライゼーション。リアルデータ活用による、未来の最適化、現実のドライブ。そのデータ蓄積と、プロセスモデルのレベルアップ。
確かにコカコーラのような「さあ、オリンピックを応援しよう」的なベタな内容はありませんが、控えめに選手を応援するものは流れていましたので、オリンピックスポンサーのメリットは少しだけあったのかな、と思います
"五輪関連のテレビCMは流さないと言いつつ、トヨタが支援するオリンピック出場選手たちの様子は「トヨタイムズ」の枠組みの中で、随時紹介されています。"
都合の良い側面だけを切り出して発信する時代はよくも悪くも過ぎ去って、360度の総体が可視化されるようになったためです。
コミニケーションのプロの仕事はその点ではむしろ増えていくと言うことだと思います。
消費者はの共感ますます大事!
確かにその潮流ですね。
広告は企業から社会に対してのメッセージですから
スタンスを明らかにする事は大事でしょう。
スポンサーをするということはコブランド戦略を取るということとほぼ同義ですので、企業として相手のブランドのどこがどのように自社ブランドの価値増大にプラスとして働く要因なのか、どのようにそれを表現すれば必要な効果が得られるのかWhy What Howを見定めておく必要があります。
簡単に「五輪と関係あるよ!」と言っていれば「それは素敵だ!」と思ってもらえる時代は1982年のISL創業から1990年代までだったでしょう。五輪の商業化が次第に話題となり、ISLが破綻した2001年以降は、いずれにせよよりシビアにスポンサーシップの意味合いが問われるようになっていますが、今回のコロナでその意義が一層問われ、どのようにアスリートと自社の結びつきを見出すか、五輪の金満主義や政治的側面といった悪いイメージとどの程度自社イメージを切り離せるかが試されていますね。