ドイツ紙が指摘「五輪によって、普段は気づかれない日本の問題が明らかになった」（クーリエ・ジャポン）
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ココが全て。日本人は思考停止
>これらのスキャンダルは、新しい担当者を入れることで対処されてきた。「このように日本においては、通常すぐに対応できる解決策が好まれる。しかし、根底にある問題に目が向けられているのかはわからない」と指摘する。
注目のコメント
この元記事である「南ドイツ新聞」は左派で反日思想寄りの会社であることを頭に入れた上で読む必要があります。
朝日新聞のような反日思想の企業が書いた記事と思って、引き算をしながら参考にするのが正しい読み方です。
海外の報道だとなんでも有り難がって信用する島国日本根性のままでは、世界は正しく把握できません。自分の立ち位置、相手の立ち位置を見定めながら、相手の発言は読み取る必要があります。コロナ対策や東京オリンピックは日本の悪習、悪癖を明らかにした。これを糧に変革のキッカケにしていきたい！
例えば一例だと、オリンピック延期はIOCやNBCとの契約があるから無理との。契約は双方の合意があれば変えられる。G7、WHOを巻き込んで延期の合意を取り付ければ、IOCも強硬にはできない。この合意の取り付けの交渉はそんな難しくない。どの国のトップも人命よりビジネスを優先したと思われたくない。
少なくとも3ヶ月延期出来てればワクチン接種も進み状況は大きく変わってた。有観客開催も充分可能だった。今の東京はワクチン接種とオリンピック開催という絶望的な二正面作戦を強いられてる。そこに飲食店の反乱、国民の疲れ、熱中症。デルタ株の蔓延などが襲い掛かってる。これらは事前に全て予想できたこと。それを通常開催を前提に精神論で突っ走った。失敗の本質の時代から一切変わってない悪癖。それそろ終わらせていかないと！
スキャンダル続きで開幕した東京五輪だが、発覚した数々の問題は、問題を根本的に解決しようとせず、表面的に対応してやり過ごそうとする日本の姿勢が現れただけだとドイツ紙は指摘する。さらに、本大会の強硬な実施は、五輪自体の危うさを示しているという。"「結局、女性差別やいじめ、反ユダヤ問題などは、ただの間違いではない。これらの問題は、島国の日本では外国人が批判したときにのみ問題になるのだ」"
諸外国との認識のずれ。
田舎に行った時に村社会の異質さに気づくことがありますが、全く同様なイメージを諸外国から持たれているんですね。
Fラン廃止して、その分の助成金をトップ層の留学費用に回すくらいの施策が必要なのでは。
