米紙が開幕日に考える「今後もオリンピックを続けるべき？」
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競技によってはオリンピックで注目が集まり、人気を得て競技人口が増える事もあるので、オリンピックはやはり注目度が高いイベントだとは思います。
しかし利益を重視してアスリートに我慢を強いる仕組みには違和感を感じます。
やっぱり主役はアスリートなので、アスリートにとって最高の環境と舞台を用意し、そこで最高のパフォーマンスを行なえる事を前提にしていただきたいです。
注目のコメント
オリンピックが商業化して巨大なビジネスとなったのは、1984年のロサンゼルス・オリンピックからです。テレビの普及とその広告効果、スポンサーのシステムが無ければ成り立たなかったことです。米国はその最先端にいた国でした。
1964年の東京オリンピック開会式は10月10日でした。競技に最も適した気候という理由からです。ロサンゼルス・オリンピック以降は、7月、8月に開催されるようになりました。この時期、米国のテレビ局がNBAやNFLといった目玉となるスポーツ・コンテンツがないから、という理由です。
オリンピックが国家の威信を示す式典となったのは、1936年のベルリン・オリンピックからです。1964年の東京オリンピックもそのタイプのオリンピックであり、日本が国際社会での存在感を示す機会、と日本人には理解されました。
1984年のロサンゼルス・オリンピックは、国家ではなくスポンサーが予算を出す、というのが目玉でした。当時の国際オリンピック委員会にも言い分があり、もはやオリンピックは国家と自治体に莫大な負担を背負わせる事業になっていました。テレビ放映とスポンサー契約で予算を捻出すれば、国や自治体の負担は無くなる、という言い分でした。もっとも、これは米国だからできたことです。
1984年以降のオリンピックは、メディアの広告効果ととスポンサーを軸にした、商業資本主義がその国で支配的になったことを誇示する祭典となりました。社会主義体制では逆立ちしてもできないイベントとなり、2008年の北京オリンピックも中国がそういう国になったことを示すものでした。1964年の東京オリンピックの時とはまるで別物です。
国際オリンピック委員会の腐敗、現地の住民よりもアスリートよりもテレビ局とスポンサーの収益を優先するという性質は、構造的な結果です。テレビ局とスポンサー企業が本体である以上、絶対に治りません。
抜本的な対策があるとしたら、各国政府の代表からなる国際機関が管理する事業にして、開催地は一国一票の投票で決定、予算は加盟国が供出する、放映権とスポンサー収益は無くす、というくらいでしょうか。招致を希望する国が存在し、米国メディアが金を出す限りオリンピックは続くでしょうが、招致に立候補する国は減りそうな気がします。
2030年札幌五輪招致も国民からめちゃめちゃ反対が出そうですね。前々から言われていることでしたが、｢世界一を決める競技会｣と｢平和の祭典｣という2つのコンセプトは、残念ながら共存できていないことを当事者となる選手も真摯に受け止めなければなりません。
日本では政府もメディアも競技団体もオリンピックを突出して優先していますが、スポーツ文化が成熟した国では、各競技の世界選手権やワールドカップなどの扱いがオリンピックに匹敵するほど高いとも言われています。
世界一のアスリートを決める大会は世界選手権やワールドカップとして各競技がしっかり盛り上げ価値を高め、オリンピックは勝利よりも平和の祭典や競技普及というコンセプトにフォーカスして、IOCに集約された権限を分散させるなど、コロナ後には抜本的な改革が必要になりそうです。
ちなみに、かつてはパラリンピックが無ければ障害者スポーツ強化は成り立ちませんでしたが、2019年の世界パラバドミントン選手権が一般の世界選手権と同時開催されるなど、時代は確実に変わっています。
