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これをカムイ伝風に言えば「銀札崩れ」ならぬ、「トヨタ崩れ」という。もう雪崩をうってこのオリンピックからスポンサーが逃げ出す。、次の次のオリンピックに立候補する都市がなくなり、バッハの鉄面皮も崩れる。
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何というか、出席すら憚られるのか…。

世論を考慮してのこととはいえ、大会が行われることになったのであれば、前向きにこの会をとらえたいし、スポンサー企業の限られた特権として、開会式に出ることくらい許容したいなと。
誰もめぼしい人が来ないので、欠席表明した方がかえってPRヴァリューがある感じですかね…
イギリスのアン王女も、台湾のオードリーも、「出席しない(でも応援してるね)」表明の賢明さでますます株を上げた感があります。

今のこのムードだと、出席者は誰だ?! となって出席している奴が悪の一味、というイメージになりかねません。
まだまだ同じようなケースが出てきそうですね…
なんかもう。。。ただただ残念です
こんなオリンピックになるなんて、東京オリンピックが決まった時に誰が想像できたでしょうか。

どんな物事も何があるか最後までわからないという、分かりやすいケーススタディだと思います。
いま選手たちの「気にしない」スキルが試されてる気がする。

各スポンサーのお偉いさんの出席はできずとも、
お天道様は選手や関係者を応援している。

きっと松下幸之助だってリモートで参加してくれる!
トヨタにしろ、パナソニックにしろ企業がリスク管理として、東京五輪と距離を置く判断をするのは、企業のジャッジメントであり、批判できない。しかし、そのことは五輪のような祭典さえ、企業スポンサーは、自社の利益のために参加しているという当たり前の現実を示している。
スポンサーになる意義として広告効果は当然のことながら、CSR活動と考える企業も多いようです。オリンピックをサポートして社会に貢献することを目的するならば、企業側がCSR側面からブランドイメージや顧客好感度を向上するという目的を考慮した結果、開会式見送りを検討(判断)するのは必然的なことかもしれません。

(参考)
ワールドワイドオリンピックパートナーの日本企業は3社。ゴールドパートナー・オフィシャルパートナー・オフィシャルサポーターは日本開催が故に、日本企業が大半を占めます。
オリンピックスポンサー一覧:https://olympics.com/tokyo-2020/ja/organising-committee/marketing/sponsors/
日本最大手の自動車メーカー、世界でもトップクラス。傘下に日野・ダイハツを有し、SUBARU・マツダ・スズキとも業務資本提携。HV技術をベースにPHV、FCV、EVを展開。北米を中心にレクサスの販売も。
時価総額
62.1 兆円

業績

家電、住宅関連機器、車載機器、電子機器、FA機器等の開発、生産、販売、サービスを行う総合電機メーカー。アジア中心に米州、欧州等に海外展開。2022年4月から持株会社制へ移行。
時価総額
3.59 兆円

業績