大企業社員「テレワーク、めっちゃしんどい」の現実 あなたの会社の社長がテレワークを拒む理由とは？
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テレワークが「めっちゃしんどい」のは大企業社員よりも、むしろ中小企業社員の方ではないだろうか。
大企業は比較的DX環境も整備されているはず。電子契約書や電子捺印にシフトして対応した企業も多数。社員がテレワークに必要な機器を購入するための補助金を支給した企業もある。大企業には大きなITチームがあるからということテレワークにシフトしやすかった要因だと思う。
「めっちゃしんどい」ことと関連があるのかは別として、「3割前後の社員が上司・同僚からの評価、サボっていると思われていないかなどを気にしている」そうだが、これはテレワークだろうがオフィス勤務であろうが、当たり前のことなのでは。
私自信もテレワークで、部下も全員テレワーク。これで困ったことはこれまでにない。
それぞれがどう時間を使おうが一切気にならない。スピーディーに成果物を出してくれればそれでいい。「サボっている」社員はリモートでもすぐにわかる。その時は仕事の雑さを指摘すればすぐに改善するものだ。オフィス勤務でも一緒。要するにコミュニケーションが肝要だ。
これから重要なのは、アフターコロナの働き方としてさまざまな選択肢があることだと私は考えている。
ポストコロナにはBack to Officeの動きが加速するかもしれないが、労働時間内は会社にいるべきだ、という古い考え方のトップや幹部も少なくないだろう。
働き方の多様性が生産性や社員のやる気を上げるということのエビデンスが示されることで、自由なワークスタイルが認められればいいと思う。
注目のコメント
ネットという場所と時間の制約を取り払うインフラが登場し、コロナによって強制的にでもリモートワークが導入されたことで、通勤時間の非効率性、集合して報連相(特に報連)を行うことの無意味さ、仕事にかける時間よりも密度の重要さなどがようやく可視化されてきている。
銀行に行かなくても大抵のバンキングができるように、オフィスに行かなくてもできる仕事も多くある。そうした実態に合わせて仕事のしかたを最適化して生産性を飛躍的に高め、コストは逆に抑え、なおかつ社員の満足度を高めるような組織がヒトを集めるだろう。
コロナのインパクトは不可逆的であることを経営者は認識すべきだ。コメントを書くときは、見当外れのコメントを書かないように記事の論旨をまずは正確に読み取ろうと精読するんですが、この記事は論旨の組み立てが酷いので、ロジカルシンキング研修とかで構造化させて「なぜ駄目か」という題材として使うと良いと思いました
タイトルの「めっちゃしんどい」というのは途中インタビューからの抜粋ですが、理由は「インフラが整ってない」という言葉のみで、何のことを言ってるか不明。同じインタビューは家での机みたいな話をしてるし、後半では捺印とか会社にある紙とかドキュメント共有の仕方とかの話と、時間で評価しがちな評価制度の話をしている
また、サブ論点で大きく扱ってる「経営者はなぜ進めないか」ということに対しては「メリットを感じてないから」という一言しか言及がない
テレワークが進まないのは経営者の意識と仕組みの問題だが、そのままだと人材獲得競争力が落ちていきますよ、という論旨自体はそのとおりと思います"「その場しのぎ」のテレワーク" では、何も変わりません。
昨年の緊急事態宣言では、ダメージコントロールが重要なので、"「その場しのぎ」のテレワーク" でも仕方ないと思います。
ただし、コロナ禍によりパラダイムシフトが起きた以上、変わらなければ、生き残れません。
"経営者～部長クラスの48.9％は「テレワークのメリットを感じていない」と回答" ということですが、個人的にはメリットの方がとても多いと思っています。
・コスト削減(賃料、交通費など)
・パフォーマンスの高い人材の確保(多様な生き方への対応)
・管理工数の削減
もちろん、「新しい人事制度」、「働きやすい環境の提供」、「テレワークにあわせたセキュリティ体制の構築」、「マネジメントのあり方・やり方」など、多くの課題もあります。
「社員が自己管理できず、さぼって生産性が落ちるのではないか？」という不安や、「顔を見て話す良さが必要で、顔が見えないとモチベーション低下につながる」「コミュニケーション量が減り、自ずとミスが増える」など、さまざまなお話も、よくお聞きします。
業種・職種によっては、今までの働き方を守らざるを得ない環境もあると思います。
しかしながら、変われない会社の中には、テレワークの導入や、新しい働き方によって起きるコミュニケーションロス、関係性の難しさなど「変わることへの恐れや諦め」から、働き方のシフトにうまく対応できていないということも多いのではないでしょうか。
昔の成功体験に囚われず、コロナ禍によるクライシスをチャンスと捉え直し、組織変革に挑む企業が多くなることを願ってやみません。
