「無観客が最も望ましい」、五輪開催で尾身氏ら専門家が提言
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オリンピックの中止、若しくは無観客開催のリスクが低いのは、誰でもわかることです。
検討しなくてはならないのは、日本より被害が2〜3桁も高かったり、ワクチンを打っても日本と同程度の主要国では既にスポーツイベントが開催されたり、自粛をしていない事実を受け止め、日本がどのようにリスクを見積もり、リスクを管理するかではないでしょうか。
2018年は、インフルエンザで年間三千数百人が死亡していますが、普通の生活を送っていましたし、隣国ではオリンピックも開催されていました。その時、なぜ感染症学者は声を上げなかったのでしょうか。
(日本の超過死亡数が世界で唯一マイナスで、日本の公衆衛生は前年より向上しているというマスコミに隠された事実にも着目しなくてはなりませんし、女性を中心に自殺者が増えていることも受け止めなくてはいけません)
残念ながら、この専門家の方や日本医師会も部分最適しか考えが及んでいないように見受けられ、今まではともかく現時点では日本政府の方が全体最適を考えています。
私たちは、視野を狭めず、内外や過去事例と比較しながら、論理的に事実を分析するようにしたいものです。
注目のコメント
無観客がリスク低いのは誰でも知っていますし、可能性の話は誰でもできます。完全に思考停止していますね。
どういう対策をすれば観客を入れても感染を最小限にできるのか、万が一に備えてどういう体制をとっておけば良いかの具体策を出すのがプロであり、分科会の使命です。
コロナにビタミンDが効いた事例等、世界には既に多くのデータがあります。こういうデータを活用し、実験した上で具体策を練れば良いのです。観客が定期的にうがいをできる環境を用意する等でも良いでしょう。ウイルスが体内に侵入するのは日常茶飯事で必ず負けるわけではないのだから、負けない対策を取れば良いだけです。今回は、その当たり前のことを責任云々で誰も発言しないことが問題だったんだから
無観客でと、責任を持って発言したことが素晴らしいのであって、ここら辺が何かを発言したら責任問題にならないように立ち回る政治家とは違うじゃないでしょうか?
無観客で行わない場合の提言もしてる。
今政治家に足りないのは、国民のために身を切る覚悟と勇気である。命の危険があるからと言って、アメリカや中国に服従したらいけない。無観客が望ましいのは専門家にとってはあたりまえ。立ち位置を0%におけば責任は問われないからね。しかし五輪はやることは決まっている(国際公約)のだから、10%なら、20%なら、30%ならどこまでできるかという現実的プランを出すのがほんとうの専門家の仕事だと思いますけど。よく改革案が通らなかったからプロジェクトを降りたという者がいるが、それだと0%になってしまう。そうでなく前に進まなければならないのなら、どこまで獲れたかを考える。この場合、有観客のために専門家にとって不本意であってもどのような協力(提案)ができるか智恵を絞れば(汗を流せば)よいのだ。