HPVワクチン、主要自治体ウェブサイトの92%で「国は積極的に勧めていない」と記載 反対派も推進派も共に「混乱を招く」

コメント

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• 辛坊 正記

  (株)ＴＯＡＳＵ特別研究員（経済評論家・コンサルタント）

  ・2021年06月11日

  「接種後の症状をメディアがセンセーショナルに取り上げたことで国が同年6月に積極的勧奨を差し控え」とありますが、因果関係不明のまま左派系の一部有力メディアが接種後の症状や訴訟を取り上げて反政府、反ワクチンキャンペーンを張ったことが厚労省等のリスク回避姿勢を強めさせ、国民の間にワクチン忌避の気持ちを根付かせることに繋がったと承知しています。その結果、子宮頸癌は今の世代を最後に撲滅されると殆どの先進国が見るなかで、我が国では毎年千人単位の女性が未だに苦しむ状況が続いています。そのメディアが今では積極推進派に回って政府を批判するように見えるところがなんとも皮肉です。
  「国は積極的に勧めていない」との各自治体の記載もその当時の名残でしょう。世界の動きをみる限りワクチン接種の効果ははっきりしています。一刻も早く認識をあらためて積極的に推進して欲しい。(^.^)/~~~フレ！
  新型コロナワクチンでも因果関係不明のまま「接種直後に死亡○○人」といったセンセーショナルな記事が躍るのではないかと心配したけれど、流石に今回はそうした記事は出てないようですね。(´▽｀) ホッ

注目のコメント

• 宋 美玄

  丸の内の森レディースクリニック 産婦人科医、医学博士

  ・2021年06月10日

  いい加減HPVワクチンの積極的な推奨を再開するべき。以前別の大臣だった時には世論の後押しがあればと言っていたが、十分世論は盛り上がっている。勧奨中止を止めれないという、ここにも止められない病が。
• 稲葉 可奈子

  産婦人科専門医 医学博士

  ・2021年06月11日

  取材頂きました。みんな困惑してます。コロナ対応で多忙すぎるとは思いますが、きっとそろそろご対応下さると信じてます。国民の健康のために。