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自分も貸与型奨学金(ローン)という形で未だに自分の授業料をはらい続けています。
ここで変わらなければ消えていくこと必至。
(特定の大学ではなく一般論として、と逃げ道を作っておく)
オンラインにせざるを得ないことが、大学や教員にとっても、苦渋の決断であることは間違いありません。
少なくとも私の所属している部署では、身体の安全と教育効果の最善のバランスは何かということが、オンラインの会議で何時間も話し合われていました。
でも、そうした過程は学生に伝わっていない。
大学から学生に向けて出される通知は、書面一枚であったり、ウェブサイト上からの一方的な通知。
「なぜこんな大事なことを、紙ぺら1枚で言ってくるんだ」と感じる学生の気持ちは痛いほどわかります。
私が学生なら間違いなくそう感じるでしょう。
大学の意思決定に際して、学生との双方向的な対話があれば、また違ったのかもしれません。
大学は教員と経営側だけのものではない、ということを改めて認識する必要があるように思います。
この1年、日本でキャンパスにほとんど行くことができなかった大学生やオンライン授業でコロナ前よりも負担が大きくなった教員を取材しましたが、どちらの立場もよくわかります。難しい問題だと思います。
もし提訴したら(大げさな気もするが)どのような判決が出るか、法律家ではないからわからないが、文部科学省は何らかの見解を示すはずで、その内容が、コロナ後の通学課程での大学教育におけるオンライン講義の位置づけを示唆するものになろう。
コロナ前までは、文部科学省は通学課程でのeラーニングを肯定してはいたが、要件を厳しく設定し、(少なくとも私にとっては)とても使い物にならなかった。通学課程は、通信課程ではないから、対面授業が原則、という建て付けである。わが国に通信課程の大学教育がなければ、こうしが議論にはならないが、現に存在しており、文部科学省は、通信課程と通学課程で、非対面で行ってよい部分をコロナ前からかなり厳格に規定している。
今般、通学課程でもオンライン教育の効能が確認・理解されたのだから、コロナ前の規定よりもコロナ後は緩和されることになると思われるが、オンライン講義がどこまで規制緩和されるのか、気になるところである。
ただ、学生の不満は、課外活動の制限による影響も大きいため、オンライン授業の可能性と、こうした学生の訴えとは、分けて考える必要がありそうです。
個人的には、フィールドワークを必修にしているコースに所属しているため、宿泊を伴う実習ができていないことを心苦しく思っています。
一方で教員である私は、新しい講義技術の習得で精一杯。学内もてんやわんやでした。ただPCR検査やワクチン接種を自前で行う環境があるのですから、もう少しなんとかならなかったのだろうかという気もします。
いずれにしろ、このような事態になるまで事が進んだという事は、学生と大学の関係性が希薄だったんでしょうね。
最終的に、教育はサービス産業に近いところがあると思うのですが、学生やステークホルダーの満足度は大切です。日頃から学生と密にコミュニケーションを取りながら、学生の状況を把握し、常に教育の質を改善する姿勢を怠った結果ですね。
私が知っている何名かの国内大学や海外大学で学んでいる現役学生でオンライン授業に大変満足している学生もたくさんいるので、経営努力の問題かと思います。
ただ、この記事を読む限りでは録画した内容を配信するだけの講義のように受け取れますが、それだけだとやはり少々不足かなと思います。オンラインでもリアルタイムで講義できますし、個人的にはそうしていますが、チャットなども活用して質問なども活発で、却って大人数の講義の場合には双方向的なコミュニケーションの一助になるように思います。
また、昨年の一年生向けには別途ケアプログラムも実施しましたが、こうした大学は多いのではないでしょうか。現実にどのような努力がなされており、実際に多くの学生がどう受け止めているのかを的確に把握して判断してほしいものです。
これで学費返還が認められると、ほかに我も我もと続くので、どうなるか?!ですね。