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大会ボランティアの方も、単なる自身の感染リスクだけではなく、感染してしまった場合の周囲に与える影響や自信に向けられる世間からの目を気にされている方が多いように感じます。
主催者側の対応に拠るところが大きいかも知れませんね…。
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約8万人のうち、約1万人が辞退したというのは、割合としてかなり多いという印象があります。辞退が急増したのは今春以降ということですから、現状の世論状況を反映してのことでしょう。それとは別に、開催への準備は一つずつ進んでおり、オリパラ開催へ後戻りできないところに来つつあります。
信なくば立たず。小泉純一郎氏の口癖のような言葉を改めて考えるべきです。判断のプロセスが透明化されれば、信頼は戻ると期待します。もうひとつ、気がかりなニュースをNHKが伝えています。
「競技会場の医療責任者を務めることになっていた医師が辞退するケースが相次いだことが医療関係者などへの取材で分かりました」というもので、医師会に追加の人材をもとめているようです。日本の人たちは、世界でもまれな理解のある人たちです。政府が苦しんでいるのなら、率直にぶつければいいと思います。必ず理解してくれると信じます。
開催を強行するのであれば、せめて関係者には確実に開会式の2週間前までに2度の接種を完了して、最大限の抗体がある状態で参加させてあげてほしい
ただ、一方で日経の夏季五輪に関する世論調査によれば、34%が今夏の開催を望むという結果になり、やや開催の割合が巻き返しつつあります。
背景には、1日当たり80万回程度の接種回数に増えてきたワクチン接種の進展があるのかもしれません。
電通グループが6万2千人もいるのでまだまだ余裕です。
平時ではないので、辞退は当然だ。
むしろ、辞退しない方がどうかしている。
就活では、経歴として、言わない方がよい。

大会参加者は、ルールブックによって、大会では全てのリスクが取り除かれているわけではないことと、自己責任であることへの同意が求められるから、「ボランティア」にも、同じように自己責任への同意が求められるだろう。

オリパラが、バラエティー番組のバンジージャンプと同視されていることを、「ボランティア」は理解しているのだろうか?

より深刻なのは、「ボランティア」は、加害者でもあり被害者の予備軍であり、IOCから何の保護も与えられていない、無防御で無権利な状態だ。

あえて、危険な行為をしたと見なされると、医療保険や傷害が適用されないかもしれないから、事前に確認すべきだ。
開催まで2ヶ月を切った状況で、一般には不特定多数との接触をなるべく避けろとか、なるべく集まるなと言っている状況なのに、それとは逆な状況が生まれるのを危惧して辞退するのは仕方のないことだと思います。緊急事態宣言中は基本的には都には来ないで、というスタンスだし、緊急事態宣言が20日で解除される保証は完全にはないのだし、一般にはワクチン接種は東京五輪までにはほぼ間に合わないのだから。
未だに東京五輪やるんだかやらないんだか未だにはっきりとわからないという状況にもうそこまでスケジュールを空けとけないという人もいると思います。
今後も辞退者が増えてくるのではないでしょうか?

世界中から選手や関係者が来るとなるど、どんな変異株が入ってくるかわかりません。

危機感を抱くのは当然でしょう。
一年延期ともなれば、スケジュールが合わなくなったのが最大の要因ではないか?後付けの理由としてコロナ感染の不安を挙げるのは理解出来ないでもないですが、主因ではないと思います。
コロナ禍で開催するなかで感染リスクを考えると辞退者が出るのは当然で1万人の理由を聞き取りして分析することには意味がないのは当然。
問題は、それだけの辞退者が想定内なのか想定外なのかと言うこと。
そこを取材して報道してほしいな…