子宮頸がんワクチン 有効でも「積極的に勧めない」日本
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注目のコメント
長野智子さんが、メディアの中にいる立場として、HPVワクチンの問題や報道にまつわるもやもやから取材して下さいました。特にメディアの方々にも読んで頂けたら嬉しいです。
来月14日で積極的勧奨差し控えから丸8年になります。
最近は毎日のようにHPVワクチンの情報をちゃんと伝えようという記事がいろんな媒体にでています。世論はもう十分に追いついているのではないかと感じます。
でもやっぱりどう考えても、科学的なエビデンスに基づいて政策を決めるにあたって、国民の理解がないとできない、というのはどうも理解ができません。
国民全員が科学的な専門知識をもっているわけではないのですから、そこは国が先導して、エビデンスに基づいてよき方向へ導いてあげるべきではないかと思います。長野さんの下記の説明はきっとその通りでわかりやすい。であればこそ、むしろリスクの方が強調されてしまうというマスメディアの性質をマスメディア自ら認めて伝えてくれた方が情報の理解可能性が高まると思います。
またマスメディアの取材源（≒取材対象）は政治行政司法が中心でそれらとの接続具合は極めて濃い。私は全国紙の地方支局で記者をしていた経験がありますが、インフルエンザでも、流行して学級閉鎖が出て来れば県庁などの記者クラブに共有されて地方面の小さな記事くらいにはなります。しかし、それが医療の専門家まで話を聞くという機会はそうそうありません。（当たり前かもしれませんが、つまりそこまでの話ではないことでも接している取材対象と、そこまでのことで初めて接する取材対象では、情報の伝達に大きな差が生まれる。そして、そこまでになるのに、何かしらのイベントが必要）
情報の性質とか対象の濃淡を、メディアはその前提をもっと整理して伝えて行くべきだと思います。
“「ニュースとして取り上げたい」という記者がいても、「本当に大丈夫なのか」「もし何かあればテレビは影響力も大きいし対応が難しい」という懸念の中で「とりあえず取り上げないでおこう」と触れないままになる。”
