東京五輪・パラ 全国54自治体で事前合宿などの受け入れ中止

コメント

注目のコメント

• 里崎 慎

  デロイトトーマツFA スポーツビジネスグループ Senior Vice President

  ・2021年05月18日

  事前合宿が出来ず、国際交流の機会が消えてしまうのは本当に残念ですが、オリ・パラによる国際交流はあくまでもきっかけであり、ホストタウン制度の真の趣旨はオリ・パラ後も継続す交流の創出です。そこだけは繋げてもらいたいと思います。
• 松田 崇裕

  TBSテレビ 報道局 総合編集センター長 兼 報道コンテンツ戦略室長

  ・2021年05月18日

  感染対策を地方自治体に任せている点で、負担も大きいと思います。入国後、国内移動や宿舎の管理など“バブル措置”の維持を求められます。PCR検査の頻度も上げる方向なので、地方の検査機関や医療機関の負担も考えると現実的ではありません。
  
  何より選手団との文化的交流が出来ないのは残念です。私が住む街は、おととしのW杯ラグビーで、ある出場国のホストタウンとなりました。練習の合間に子供たちのラグビー教室が開かれたり、屋外モニターで試合が中継され、その国のビールや料理が振る舞われるイベントが開かれるなど、文化をさらに知るきっかけにもなりました。
  
  こうしたことを思うと、やはり制限のない状態で五輪を開催してほしいですが、最終的にはアスリートの思いもあり複雑です。
• 西田 幸平

  NP Ozzisang

  ・2021年05月18日

  受け入れ側、参加予定国側のそれぞれの実施中止理由が、当然のことでした。
  この事実を政府やIOCはどう受け止めているのでしょうか。
  そしてどのようにして「それでも五輪を実施するんだ」というロジックを公表するんでしょうか。
  
  このままだと、参加辞退国がぞろぞろと出てきそうに思います。