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またデータ分析計のケースとして使われるんだろうな、と思ったことはさておき、再延期が選択肢として無いと考えると中止が妥当、というのが一般的な結論かと思います。既に何があろうと開催することを決めているのであれば国民へどのように周知するのか気になります。しれーっと開催ということになれば反対デモとか起こりそう。。
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五輪開催の是非をめぐる質問形式は社によって違うのですが、中止・延期・今夏に開催の3択で尋ねた朝日新聞の世論調査では、中止と延期があわせて8割強にのぼり、「今夏に開催」は14%にとどまりました。こちら( https://digital.asahi.com/articles/photo/AS20210516002131.html) に時系列の変化を示すグラフがありますが、世論の流れは止まらない感じがします。内閣支持率は33%で菅内閣発足以来、最低タイとなり、不支持率は47%と最高を記録しています。
開催のデメリットばかりフィーチャーし、中止、延期のデメリットに対して議論が無いのが不思議です。
池江選手に対するオリンピック辞退のコメントは大問題になったのに、それを契機にオリンピック選手や関係者のコメント取りに躍起になり、同調圧力を形成しようとする姿勢に非常に疑問に覚えます。

大会運営者は安全に開催する方法を考え、選手は開催された時に最高のパフォーマンスをすることを考え、開催の是非はそれとは別軸で議論すべきでしょう。
開催は非常に厳しいとなっているが、朝日新聞は社説で中止または再延期を呼びかけません。やはり菅政権は開催したいし、少なくとも自ら中止を言いたくない。その菅政権のやり方には賛同しているとは思わないが、日本の世論はせいぜい世論調査の形でやみに五輪開催を中止してもらおうとしている。菅政権にむかって中止してはどうかとあえて言うメディアは皆無ではないか。
共同通信の調査結果では
・観客数を制限して開催 12.6%
・無観客で開催 25.2%
・中止するべきだ 59.7%
となっています。
https://newspicks.com/news/5852118
朝日新聞とは選択肢がちがうものの、6割近い人が中止を選択しています。