NYT紙が東京五輪中止求める寄稿掲載「茶番やめるべき」 著者「いい加減にしろ」
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大会中止の理由に感染拡大を指摘する点はよく理解できます。
一方で、金に対する指摘は記事の範囲でみるとお門違いと言わざるを得ません。
IOCが「収益のほとんどを自分たちのものにし」ているというのは全く違うなと。
何故なら利益の9割は、国際協議統括団体(IF)、そして各国協議統括団体(NF)各国オリパラ委員会に分配されてます。
https://stillmed.olympic.org/media/Document%20Library/OlympicOrg/Documents/IOC-Marketing-and-Broadcasting-General-Files/Olympic-Marketing-Fact-File.pdf
この分配金、特にマイナースポーツ団体の活動には必要不可欠で、アスリートを含めその競技自体の生命線となってます。
メジャースポーツであっても、施設建設や指導者育成、普及活動の原資になっており、いわば我々が持つスポーツ権を保護したり、子供達への機会提供に使われているわけです。
オリパラが中止するというのは、こうしたIOCを頂点とする全世界、大多数の競技に対するトリクルダウンな資金の流れが止まる事を意味します。
感染拡大阻止は全人類共通の喫緊の課題です。
と同時に、辛い抑制生活に耐えている我々にとって、象徴的な人間らしさの発露であるスポーツの必要性もまた同様に高まっていると言えるでしょう。
我々は今を生き、そして未来もより良く生きようとする存在です。
どうすればこの２つを同時に達成できるのか？
現実的な妥協点はどこなのか？
より正確な事実を基に議論し、判断する必要性は高まっています。
ゆめゆめ空気に流される事の無きよう、我々は心がけねばなりませんね。
※ 確かに開催費用の増大には私も大反対ですし、圧倒的にIOCが有利な開催都市との契約内容についてもかなり不満です。教授は、開催へ進む背景に「３つの理由」を上げ、それは「カネ、カネ、カネ」と主張しています。
一方で、日本政府、組織委員会、東京都のいずれも単独でギブアップを表明することは、賠償リスクもあり考えにくいです。IOCも含めて一致する理由とタイミングが生まれたとき、一気に動くのではないでしょうか。東京が再感染拡大期に入りつつあり、この１～２週間が正念場ではないでしょうか。日本のメディアこそ偏った報道を続けるのをやめるべきだ。
中止求める声あれば応援する声もあろう。一方ばかり報道するのに加え、記事の内容も誰かの感情的な意見を取り上げたものばかり。
中止の世論を作り上げてそれに賛同する人を増やし、同調記事を書いて彼らに読んでもらう。その理念の根底にあるものこそ「金、金、金」ではないか。
