「開催強行」で失敗五輪になる恐れ 抜本見直し提起につなげられるか

コメント

選択しているユーザー

• Nakayama Mitsuru

  B Venture Cpital創業者 ブラジル　サンパウロ在住

  ・2021年05月03日

  選手ファーストで考えて欲しいなと。

注目のコメント

• 櫟木 明

  株式会社ユーフォリア 取締役CFO

  ・2021年05月02日

  開催するのであれば即時ロックダウンすべし。他国を見る限りここまで緩い規制をしている国はないし、やりたいならばそれだけの努力と犠牲を出さねばならない。
  世論がそれを望まず、また法的にそれが出来ないならば五輪開催自体も難しい。政府が今やるべきことはかなり限られているはず。
• 小島 俊一

  中小企業活性化コンサルタント 元気ファクトリー(株) 代表取締役

  ・2021年05月02日

  東京都にもオリンピック組織委員会にも、開催の当事者能力があるとは思えない。
• 四方 藤治

  M&Aイノベーション・コンサルティング代表 博士(法学)

  ・2021年05月02日

  オリパラ中止の一択！
  
  できるだけ早くやめた方が傷を少しでも減らせる。
  
  早く、オリパラ不開催による損害賠償請求への対策を練るべきだ。
  開催都市契約ではなく、様々な当事者が締結した個別の契約だ。相手は民間事業者や個人の場合もあるので、「政府や東京都の決定」だから免責されるとは限らない。その可能性は低い(負ける)。
  
  つまり、撤退作戦の立案だ。
  
  IOCは充てにできないが、バッハ会長来日時に、引導を渡し、仲間に引きずり込もう！