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海運の輸送効率を指摘している方々のご意見、大変勉強になります。

地政学では、世界の覇権を手に入れるためには海洋へのアクセスが非常に重要とされますが、トラックと海運の輸送効率の差を見て納得がいきました。

石油がエネルギーの覇権を担っているのも、やはり採掘効率ゆえだと思います。

経済の原理が支配するこの世界では、わずかな効率の差が積み重なって競争の勝敗がわかれ、勝者総取りとなるケースが非常に多いように思います。

そして、これまでの経済原理に、環境負荷という新しい軸が付け加わり、パラダイムがシフトしていることを意識しながら戦略を決めていくことが必要なのだと思いました。
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直近の脱炭素の動きを受け,物流企業がトラック輸送から鉄道へのシフトを進めているとのことです.一方でこの記事でも見逃されていますが,トラックからのモーダルシフトは鉄道だけでなく,海運へのシフトも含まれています.この点を指摘させていただきたいと思います.

内航海運の業界団体である,内航総連のページには1トンのものを1km運ぶのに営業用貨物車3390ジュール,鉄道200ジュール,内航海運532ジュールということが示されています.記事で挙げられているような貨客混載は輸送効率が下がるため,鉄道と海運の差はさらに下がるでしょう.なので,もう少し海運へのモーダルシフトも注目されていいのになあ,と思っています.
http://www.naiko-kaiun.or.jp/about/about04.php

また,モーダルシフトはこれまでもずーっと唱え続けられてきました.海運へのモーダルシフトは1981年の運輸政策審議会答申から提唱されています.そんな中でこれだけの機運になってきているということは,環境問題だけではなく,物流業界での労働需給の変化と相まって,ということなのだと考えられます.
物流分野の脱炭素は、利用する事業者の脱炭素に向けた目標達成にかかわります。脱炭素への対応が早い物流パートナーを優先採択する動きも出てくるでしょう。

ここでは佐川急便、ヤマト運輸、福山通運、西濃運輸などの大手物流会社に焦点が当てられていますが、大手小売業者の自社トラックのモーダルシフトやEV化、小売業者や製造業者同士の鉄道コンテナ共同配送も進んでいます。
通信販売業者による宅配ボックスの推奨も、物流会社への負荷だけでなく、CO2排出量を減らすことを企図して行われています。
JR貨物はコロナ禍の2020年輸送実績落としてますね。
https://www.jrfreight.co.jp/storage/upload/9f5db11ee256c05604d82ad98d502f5e.pdf
問題は、運搬そのものよりどこでその荷物をさばくかという話。土地が必要なのに、それを首都圏に用意できないでしょ?そもそもそんな土地、JRはとっくに売却しちゃってるんだから。物流は最終的に個の店や個の家へと運ぶものなので、一部だけで語れるものではない。
最終的な戦場に到達しない武器や食料は、何も運んでいないのと同じ。ガダルカナルやインパールで目の当たりにしたことでしょ?
いいですね。モビリティもその様相というか、内部の構造も旅客のみならず貨物の受容スペースの増床も今後は必要かもしれません。ドローンが競合になるのでしょうか。風雨がやや厳しい時は陸送も選択肢の大いなる一つですし。リアルとサイバーの両方でモビリティのみならずあらゆることが変化し、ビッグデータとsociety5.0へと変化する瞬間を垣間見る時が楽しみです。
食品輸送を手掛けているだけに、貨物列車最大の課題は細かい揺れが続く事。柔らかいものを運ぶ場合、中身の形が変わってしまいそうです
古い新幹線車両を貨物輸送用に改造して貨物新幹線にしても良さそう。北海道新幹線は貨物列車と共用するから160キロでの運転になっているけど、貨物新幹線を導入したら減速せず240キロくらい出せるのでは…。
モーダルシフトはずっと言われながらも中々実現しないのですよね。鉄道の場合人力で運べる量なら割と簡単に移行出来ます。ただコンテナだと海運コンテナと規格が違ったり荷役に特殊機械が必要でその荷役費が割高になり鉄道が使われていない経緯があります。アメリカ、ロシア、ヨーロッパでは共通規格で荷役費もリーズナブルです。内航海運も同様で、既に日本の地方港は韓国と行き来する韓国船の方が利便性が良くなっています。モーダルシフトの為には規格統一と荷役費削減が必要不可欠だと思います。
CO2排出量削減、そして、将来の運転手不足にも対応と、ここにきてモーダルシフトが進みそうですね
ヤマトホールディングス株式会社(YAMATO HOLDINGS CO., LTD.)は、宅配便のシェアNo.1である宅急便を展開するヤマト運輸株式会社などを傘下に持つヤマトグループの持株会社。 ウィキペディア
時価総額
1.19 兆円

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