「炭素中立、順番を間違えるな」自工会会長が指摘
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豊田会長は以前からEV化の議論に異論を唱え、エネルギー政策とともに議論すべきと主張していた。水素から作る「e燃料（e-Fuel）」やバイオ燃料など、カーボンニュートラル燃料は、これまでの発言から一歩踏み込んだ前向きの内容で期待できる。
ただ、自工会会長の発言をよそに、ホンダは2040年までに世界での新車販売全てを電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）に切り替えると発表した。
エンジンや燃料は自動車だけでなく、列車なども含めてモビリティ産業への影響が大きい。消費者目線から言うとエンジンと燃料をどうしていくのか、そろそろ政府と業界が議論を深めて選択肢や時間軸など方向性を示してもらいたい。
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全く同感です。一気にゼロエミッション電源には変えられない現実がある中でEV用パッテリーの生産のためのCO2発生、耐用年数が終わったおそらく膨大な量の使用済みバッテリーの廃棄方法や場所の選定、自然災害が頻繁な日本における自動車の信頼性、つまりEVと内燃機関ベースの車の水害やライフラインが切断に対する強靭性、そして内燃機関の開発や革新に使われた膨大な人材とタレント(雇用を含む)の蓄積、何よりクルマを運転する楽しみ、などなどを考えれば、「今のクルマのエンジンにそのまま使えるZEROエミッション、CO2を激減させる燃料こそが日本発のものにならないものだろうか」と思ってきました。
e-fuelは夢の燃料ですが、日本はこの技術にもっともっと注力すべきだと思います。新興国はもとより内燃機関がまだまだ圧倒的に多い現実に大きな希望をもたらすはずです。
e-fuel を製造するための電力量などバッテリー生産と同じ課題はありますが、バッテリー廃棄問題やクルマの下取り価格の大幅低下などの懸念は大きく減少するのではないでしょうか。ぜひ国民のムーブメントにしたいですね。そのとおり。
選択肢は複数あって良いし、その内訳は国や地域によって違いがある。
環境、安全保障(エネルギーや貴金属)、地域性(バイオ燃料が生産できる地域なのか、山間部なのかなど)、コスト、失業率、安定的なサプライチェーンの構築、技術継承など多面的に考える必要がある。
