新着Pick
55Picks
Pick に失敗しました

選択しているユーザー
人為的地球温暖化論の中心人物であったスティーブン・H・シュナイダー氏は、かつて人為的な地球寒冷化論の旗振り役であった。化石燃料の使用による煤煙が太陽光を遮り、氷河時代の危機が来ると言っていたのだ。そして、その解決法を原子力に求めていた。地球が暑くなろうが寒くなろうがとにかく原子力という次第である。これが、温暖化論の真相だ。ちなみに、シュナイダー氏は、1971年「Science」雑誌に次のように書いていた。

…人間活動による微粒子注入の増加に伴う全球バックグラウンドの混濁がどの程度になるのかを予見するのは困難である。しかしながら、これからの50年間に、人間による汚染の可能性は6倍から8倍ほどに増加すると見積もられる。大気中への微粒子物質の注入率がこれほど増大すれば、全球バックグラウンドの混濁度は現在の4倍になろう。その場合、我々の計算では、全休大気は3.5度も下がることになる。数年に亘って地球表面の気温がこれほど大きく低下することは、氷河時代の引き金となるのに充分なものだと確信される。しかしながら、そのときまでには、エネルギー生産の手段としての化石燃料は、大部分が原子力よってとって代わられているだろう。
人気 Picker
2年前まで英国の削減目標は2050年までに90年比80%減でした。ここから15年近く前倒ししたことになります。
パリ協定の1.5度目標が標準化したことなど外的要因は大きいですが、野心引き上げレースで英国が独走する背景はEU離脱と無関係ではありません。
外交的地位の低下が危ぶまれる英国は気候問題を最重要課題の一つと位置づけ、この分野で「世界のリーダー」を自負するEUに先んじることに必死に見えます。
2050年カーボンニュートラル目標を最初に法制化し、2030年目標は68%減に大幅引き上げ、内燃機関車の新車販売禁止時期の前倒し(2030年)など世界が驚く政策を次々と発表してきました。
世論の気候変動への関心も高く、これらの政策が人気取りになっている側面もあります。(日本では気候問題は「票にならない」と言われてきました)
英国は今年COP26とG7の議長国として、海外の石炭火力事業への公的資金禁止の国際合意につなげようと意欲を燃やしています。ターゲットは中国(と日韓)。年内はこの議論にも注目です。
COP26が開かれますから、それもあって高めの目標を設定しています。米バイデン政権へのラブコールでもありますし、有権者へのアピールでもあります。

ただし、実態が伴うかは全く違う話です。
今年に入ってから急激に舵が切られています。11月のグラスゴーのCOPまで各国は自国のCO2排出量の削減計画(NDC)を調整するなど色々な動きが出てくるでしょう。また2030年のターゲットなどの議論も加速するでしょう。スタートラインや気象条件が異なるので難しい議論が続きます。
1990年比で比較しているところがポイント。
省エネ対策していなかった時代の数字を使うことで、達成率が大きく見えるEU。
一方、石油ショックですでに省エネ対策が進んでいた日本にとっては1990年比は厳しい目標。

世界で平等に対策するのであれば、目標はGDP当たりの排出量か、人口当たりの排出量にするが筋ですね。
目標高く!良いですね!