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確かに変異株は脅威です。
大阪や宮城は、陽性者のうちの変異株の割合が、7割。
東京は、今のところ2割程度。

だから、首都圏で変異株を蔓延させないことは、とても大事です。


ただ、今のところ日本国内での変異株の大多数は英国株。

南アフリカ株とブラジル株が少々。

ファイザー製のワクチンでは、英国株への有効性はあるとされていますが、南アフリカ株とブラジル株は効果がまだ、未知数です。

せめて、英国株の蔓延までに、ワクチン接種スピードを上げるというのが大事なように思えます。

ファイザー製薬は、「英国以外の変異株にも、6週間あれば、新規開発できるもん!」と言ってますが…

https://this.kiji.is/753166565061263360?c=113147194022725109
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記事以外の中身は全く知らない研究ですが、添付されえているグラフ、まさかとは思いますけれど、急激であるにしろゆっくりであるにしろ、来春までに100%の人が感染するという意味合いでしょうか。幾らなんでもそんな前提を置くとは思えないので私の読み違いかと思いますが、万が一にもそういう前提を置いての試算だとしたら、無茶苦茶な話だろうと感じます。
致死率が極めて高い感染症なら100%の人が感染する前にウイルスは宿主を失って消え去る運命でしょうし、100%の人が感染するほど感染力が強くて致死率の低いウイルスなら人々は気にも留めないでしょう。あり得ないことを前提に「東京の経済損失が約4兆円増える可能性」、「拡大の兆候が出た際にいち早く強い対策をとることで、結果的に損失を抑えることができる」と言われても、俄かに信じる訳には行きません。根拠薄弱な風説が損失の拡大を煽ることになったら大変です。私が誤解しているものと信じたいけれど・・・ (・・;
このグラフは、記者がこれだけ理解出来るから載せた?

要は、コロナ感染者がどれだけのスピードで変異株コロナに置き換わるか?の仮説について、そのピッチを示しているのですよね。

それと4兆円損失の連動性は?

素晴らしく中身がない記事ですね。

あと、変異株は次々と出てくるはずなので、この前提条件はあまり説得力ないです。
試算根拠は確認していませんが、変異株の問題は感染症では不可避ですから、その対策のために4兆円の損失というのは明らかにバランスを欠いた方向性です。

ちなみに我々の研究によれば、医療・経済・社会活動のバランスの最適化のためには、緩やかで長期的な対策を先制的に講じることが最も有効と考えています。
https://arxiv.org/abs/2103.14298
試算をしたのは東京大の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師のチームとのこと。

日経新聞の記事で拝見しましたが仲田准教授は新型コロナウイルスの感染症対策と経済損失の関係などを調べておられる経済学の専門家でいらっしゃるんですね
「感染対策による経済損失推計 東大経済学者、選択肢を提示」(日本経済新聞、2月1日)
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODG311730R30C21A1000000/
ワクチン供与のより早期供給を来る16日の日米首脳会談にて優先課題やイシューの一つとして取り上げる事も祈念したいですが、一方で給与所得と社会保障の概念から今後は当たり前のように個人投資家のより一層の人数増加と拡大による、これまでの貯蓄や資産の運用といった事も、今回の予測数値を拝読する限り必要というよりも必須なのではと思います。

残念ながら移動制限をしてもまた制限解除、また制限、また解除のパターンはすでに各オープンデータからは同じ折れ線グラフの展開しか描けず、現在の勝利の方程式は、あまり人のいるところへは行かず、手洗いうがいを都度行い、ワクチン接種のスピード感なのかなと個人的には思います。どうか冷静に、政府並びに関連機関も精一杯対応していると推察します。一人一人が冷静にあともう少し辛抱しましょう。