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「SDGs?日本は昔から三方よし」論に欠けた視点

東洋経済オンライン
2015年に国連サミットでSDGsが採択され、COP(国連気候変動枠組条約締約国会議)でパリ協定が合意されて以降、本格的に企業がサステナビリティに取り組むことが求められるようになった。気候変動や格差などの世界…
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そうか。三方よしだと遠くいる誰かが取り残されてしまうのか。売り手買い手社会。
社会が身の回りにいる人ではなく、世界地球規模だということ。範囲の違いこそあれ、社会を強く意識した三方よしに立ち戻るからでもいいと思う。
共感ポイントの多い、良い記事です。
「あなたの会社が解決すべき課題は何か、自社の強み(ケイパビリティ)、市場の動き(ニーズ)、企業としての意志(ウィル)をもとに、真剣に考えるべき問題」
記事内では途上国の経済発展と石炭火力、その環境負荷を例にあげていますが、解決策に負の側面があることは少なくありません。社会や環境課題は互いに関連しあっているので、解決する過程で新たな課題を産んでいる可能性に注意を払えるかどうかも大事だと思います。

なお、自社の強みを「こういう製品・サービスがある」と表現する企業がありますが、それだけではなく技術力や人材、市場の動きを把握するなど事業オペレーションといった組織が持つ能力も含みます。次の世代に残すべき企業の強みは、むしろ技術開発を支援する仕組みや人材育成力にあるべきとも思います。