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DXが話題になる前までは、レガシーな業務を効率的に進めるための道具がITであり、業務仕様に応じて各社独自に整備が進められてきました。しかし、インターネットを基盤とする情報プラットフォームの開発と実用化が急速に進み、社外のソリューションやシステムが、各社が整備してきた従来のレガシーシステムを凌駕するビジネスの可能性を生み出すようになりました。このことは、企業など財やサービスのサプライサイドだけではなく、利用者や消費者などのデマンドサイドの意識も変革しています。DXに乗り気ではない、あるいはDXへの抵抗が大きい組織に欠けている視点は、デマンドサイドの「モノやサービスがデジタル化されて当たり前」意識への変化ではないかと思います。

言い換えると、これまでのIT技術のように、従来のビジネスの土俵で戦うための道具の時代から、デジタルが新たなビジネスの地平を開く時代の変化点に我々は位置しており、ここでその変化に資源を投じることができる組織とそうでない組織の間に、大きなサバイバビリティの差が生まれる時代になったということになります。前回のDXレポートが、ITアセットの老朽化や陳腐化など、ハードウェア面のアプローチが色濃かったところに、従来の「ITはコスト」意識が相まって、DXへの歩みの遅れが起きたのだと理解しています。

経営者がデジタル文化を理解し、リスクをとって組織や業務プロセスを変革できるかが、DX成功の確率を高める最大の要因だと思います。