21世紀の産業革命に向けて ―痛みへの覚悟を促すのが政治の責任―

コメント

注目のコメント

• 竹内 純子

  国際環境経済研究所 理事・主席研究員

  ・2021年04月01日

  2日連続note書きまして。
  
  このnoteの中で紹介した昨日の日経の記事には、18世紀の産業革命では、庶民が工業化の恩恵を享受するまで「70年を要した」という分析も紹介されています。
  それまでの手工業が機械に置き換わることになったため、労働者の貧困は深刻で、記事の中では「栄養状態の悪化で1850年に生まれた人の身長は1760年生まれの人より低い傾向にあった」とも。平均身長に有意な差が出るような栄養状態の悪化があったというのは、なかなかシビアですね。
  
  カーボンニュートラル社会に向けた大変革にチャレンジすることを、産業革命になぞらえた記事なわけですが、気候変動対策は、得られる成果が「持続可能な地球」という公共的価値なのでフリーライドが起こりがち、しかも実質ゼロにしても温暖化がストップというわけではないので、効果が実感されづらいもの。エネルギーの密度やコストという観点からいうと、産業革命はより便利で高密度、安価なエネルギーへのシフトだったのて、配分すべき富が生まれた訳ですが、今回は化石燃料から再エネという、より低密度で使いづらさ（変動性）のあるものに変えるわけなので、富が生まれづらい。
  
  いずれにしても、息の長い大改革にチャレンジするということを認識し、覚悟し、挑戦し続けるために、「痛みが無い」というのではなく「痛みはあるけど、その先には明るい未来があるはずだからそれを信じてやろう」が誠実な説明であり、政治にはそうした姿勢が求められると思っています。持続可能なチャレンジにするために、痛みも共有してスタートしてほしいと思います。原発のコストも再エネの賦課金もそうですが、後で「聞いてへんで」となるのは良くないので。