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東京、北京、香港、ソウルなどアジアの大都市の中心には全てオフィス街として経済を回してきました。コロナ後にリモートワークがどれほど定着できるかにもよりますけど、少なくともIT企業はこの1年でリモートワークの働き方を徐々に固めていると思います。当然ですけれど、超高層ビルの価値は下がってきているでしょうね。この記事ではニューヨークやロンドンなどビジネス街に劇場、映画館、コンサートホール、美術館、博物館などが林立していることが東京にも起きるのではと予測していますが、そもそも東京離れの人が増加しているので、東京の経済力がまず心配ですけどね。文化こそ経済が活発に回らないと難しいと思います。
リモートワークが広がる条件として、日本の住宅が狭すぎて仕事に向かない点が挙げられます。家の近所にサテライトオフィス的なものがあり、ビデオ会議用に音が漏れない会議室が確保できれば、多くの人がオフィスに行く回数が減ると思います。

国や地方自治体はリモートワークを推奨するなら、そういうインフラ整備に一定の財源を振り向けてみても良いのでは?
>面積縮小や解約が相次いでいるのは、IT系の中小企業が中心だったからだ。大手デベロッパー首脳からは、賃借面積も小さく「マーケットに影響を及ぼすものではない」という理屈だった。

自欺するような言葉としか聞こえませんね。
リモートワーク、フリーアドレスが定着し、全員の席を確保する必要性がなくなり、固定費を削減するのは真っ先にあるかと思います。
本文にも言及されたように、たた1割の行動変化でもオフィスマーケットには甚大な影響を及ぼすことになります。

空室率の上昇、賃料の低下はしばらく続くでしょうね。
オフィス空室率は、深刻ですね。
ただ、新築分譲マンションの購入は好調のようです。
これも在宅ワークが増えて、仕事環境を改善したい気持ちによるものでしょうか。

とはいえ、100%在宅ワークとまではいかず、オフィスでやった方が効率的な仕事もあるようです。
そこで、オフィスは1社に貸す概念を捨てて、2~3社に貸してはどうでしょうか。
コワーキングスペースだとセキュリティ面も気になるので、コワーキングスペースになり過ぎない隙間ニーズを探します。

オフィスは、効率的に働く環境 × セキュリティを整える必要があります。
リモートワークが定着しだしているので、需要がV字回復はありえないと思う。

リモートワーカーとしては、住居の近くに働ける良い環境がほしいので、マンションとオフィスがくっついたような形態が流行るのではと思ってます
オフィス需要が下がるということは、通勤の移動の需要もなくなるし、人が家から出なくなり、仕事もエンタメも家でこなすようになる。
効率化されているといえばそうなのかもしれないが、これが、人間が向かう絵姿とは思いたくない。
リアルの世界にもどる理由、きっかけが何になるのかが気になる。
なかなか難しいのは、オフィス存続派とオフィス離脱派がいらっしゃって前者は傾向的にお年を召された方が多いと思います。人生100年時代なのでこれからの産業、生活、未来を考えると時間に対する考え方がより大事になるのではないかなと思います。通信と電力の安定供給、エネルギーに対するポリシー、建物の在り方もトランスフォームし、邸宅の在り方もトランスフォームしていかないといけないですね。
次は、タワーマンションも危なそうですね。