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プラスチックも、創られた当時は「夢の素材」と称賛されたのだが、現状は腐らないことが負の副作用として、地球規模の問題になっている。つまりは「発明を手放しでは喜べない時代」なのだが、現状の課題に対してゼロイチで創造していこうと挑戦する志は応援したい。
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新素材開発は日本が得意とするところであり、新たな技術オプションが生まれるのは良いことと思います。
だが、前提として、優先順位を間違えてはいけない。海洋環境汚染を防ぐために最優先されるべきは使用削減です。

また、そもそも日本の廃プラは多くが焼却またはリサイクルされているので、国内のプラ(特に使い捨てでないプラ)がバイオプラに移行したところで、直接的に海洋環境に好影響が出るものではない。化石燃料の使用は多少減らせますが。
アジア各国はじめとする海洋プラ流出の多い国で使い捨てプラに代替されてこその貢献と言えるでしょう。

また、バイオプラは理想の新素材のように扱われがちですが、現時点では様々な問題点が指摘されています。例えば
■そもそもバイオプラだからといって生分解性とは限らない(流出すれば自然分解されないバイオプラも多い)
■バイオプラは従来のプラよりリサイクルしにくい場合がある
・プラのリサイクルは、長期的に安定した性質を保てることを前提としているが、バイオプラは従来のプラより一般的に性質が不安定
・リサイクルのためには同種のプラだけを回収せねばならないが、廃プラにバイオプラが混じると、従来のリサイクルルートに乗せられない

などなど。ユーグレナの昨年8月のリリースでは、開発された新素材は
汎用プラであるポリプロピレンとユーグレナ脂質抽出残渣の複合体であり、バイオマス含有度は50%とのこと。
100%石油由来のプラより化石燃料の使用量は減るのでしょうが、リサイクルの問題はどうクリアするのでしょうね。
過去の発表によるとバイオマス含有度は50%程度で、プラスチックの強化剤としての一部代替素材としてミドリムシを使うとのこと。こうした条件の場合は生分解性・海洋分解性は十分でないと考えられますので、環境汚染や海洋プラスチック問題へ対策素材というよりも、地球温暖化問題への対策素材という位置付けです。

プラスチックの新素材については、既存の分別回収制度とリサイクルインフラで対応できるのかが非常に重要です。過去のニュースではリサイクルする際には分別の必要があることが示唆されており、「環境省 脱炭素社会を支えるプラスチック等資源循環システム構築実証事業」で「電子機器および住宅設備(インテリア)製品への多糖類系高機能バイオプラスチックの運用とリサイクルシステムの実証事業」にも参加されているところをみると、リサイクルは不可能ではないと考えられるが、他の種類と分けたうえで、特殊な技術を活用する必要があるかもしれません。実証事業の結果は今年度で一旦締められて報告書で公開されるかもしれないので、確認したいところです。

問題は、このような素材が分別されずに通常のプラスチックリサイクルの流れに入ると、リサイクルを阻害する可能性が否めないところです。レジ袋有料化と同様に、現在検討が進められているプラスチックストローやスプーンなどの有料化も、バイオマスプラスチック等の代替素材が一定割合以上の場合は免除となる可能性があり、社会への新素材の投入割合は増えるかもしれません。さらには今後、容器包装に加えて製品プラスチックが家庭ごみからの回収対象となる見込みであることも踏まえると、これまで以上にプラの代替素材が既存の回収リサイクルの流れに混入する可能性が高くなります。
このために、利活用と回収網の検討は慎重に行うことが必要となりそうです。コンソーシアムでの十分な議論に期待します。
石油由来のプラスチックよりも原料としての化石燃料の削減や、それによる脱炭素の効果もあるのでしょう。でもプラスチックに関してはやはりリサイクルも含めた対応がより求められる時代。
このコンソなのか別のコンソなのか、いずれにしても環境に配慮したマテリアルリサイクルやケミカルリサイクルの推進が行われるようになるとなお良しですね。
日本電気株式会社(にっぽんでんき、英語: NEC Corporation、略称:NEC(エヌ・イー・シー)、旧・英社名 Nippon Electric Company, Limited の略)は、東京都港区芝5丁目に本社を置く住友グループの電機メーカー。 ウィキペディア
時価総額
1.71 兆円

業績

株式会社ユーグレナ (英語: euglena Co.,Ltd.) は、東京都港区に本社を置くバイオベンチャー。藻の一種であるミドリムシ(学名:ユーグレナ)を中心とした微細藻類に関する研究開発及び生産管理、品質管理、販売等を展開している。 ウィキペディア
時価総額
994 億円

業績

セイコーエプソン株式会社(Seiko Epson Corporation)は、長野県諏訪市に本社を置く情報関連機器、精密機器のメーカーである(登記上の本店は東京都新宿区にある)。略称・ブランドは「エプソン(EPSON)」。 ウィキペディア
時価総額
7,461 億円

業績