小学校教員の採用倍率「危険水域」 35人学級で必要数増
日本経済新聞
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採用倍率が2.7倍で危険水域?
そもそも35人学級にする必要があるのか?
議論するのではなく、単に「教える」だけの教育をしている今の学校のやり方なら、昔のように50人学級でもよいのでは。
むしろ、単に「教える」授業でよいのなら、教えるのが超絶にうまい一人の先生がネットを使って配信することで、日本中の小中学生が素晴らしく面白い授業をうけれるはずだ。そうすれば先生が足りないなど有り得ない。
このように学問を教える授業を切り離して、教える「プロ」に委託すれば、学校の先生はもっと重要な「社会で生きていくために重要な人間関係」に集中できるはず。
もっともいまの「先生」にこれが教えられるとは思えないが・・・娘たちが小学生だった時の担任を見ていても、さまざまなストレスに耐えられずに途中で出勤できなくなる先生がいらっしゃった。あるときは新卒一年目の先生が娘の担任だった。保護者会に参加したが、先生は自分の悩みを保護者に話すばかりで、保護者に有用な情報を提供することには気が回らない。会社員であれば、いきなり新卒がクラス担任になることはない。きちんと指導をしてあげてほしいと思った。
公立小学校の先生になりたい学生が少ない状況は想像できる。とりあえずは、企業のように学校での事務仕事をまとめて担当してくれる要員の手配ができないだろうか。IT化も進めてほしい。先生たちの事務負担を減らしてあげたい。要員増については、社会人の採用を検討できないだろうか。全科目を一人で教えるのではなく、中学以上のように、専門科目を教えられるのであれば、社会人でも対応できるかもしれない。