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出生前検査、全妊婦に周知へ…厚労省が20年ぶり方針転換

読売新聞
厚生労働省は、胎児がダウン症かどうかなどを調べる出生前検査について、全ての妊婦を対象に、情報提供をする方針を固めた。カウンセリング体制の不備などの課題があったため、国は医師が妊婦に積極的に知らせる
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『正確な情報提供につなげる狙い』これ大事です。
不確かな情報やフォロー体制のない検査会社とかに妊婦さんがいってしまいがちな今の現状は、妊婦さんに対して不親切です。
検査をした方がよいとかではなく、正確な情報が届けられることが大事。この話に限らずですが。

そして、この方針転換が功を奏するように、検査やカウンセリング体制の改善はとても重要になってくると思います。
第二子の妊娠時に受けたクアトロ検査の結果が芳しくなく(当時すでに40代でしたので、母体の年齢が検査結果に加味されるクアトロ検査が良くなくても驚くことではないのですが)、不安に思い成育医療研究センターで出生前検査を希望しました。しかし、わずか数週間の差でまだ検査が導入されていなかったことから、やむなく羊水検査を行いました。

検査は無事に終わり、1週間後に知らされた検査結果も問題ありませんでしたが、羊水検査はわずかとはいえ流産や破水のリスクを伴います(約0.3%)。当時、採血だけで済む新型出生前検査が可能であったなら、間違いなくそちらを選択したと思います(もちろん出生前検査が非確定的検査であり、羊水検査が確定的検査であることを理解した上で)。

年齢や健康状態によらず、妊婦さんはみな不安でいっぱいです。3回出産しましたが、毎回不安で、必死になって自分で情報収集しました。正確な情報がしっかりと届けられるのと同時に、妊婦さんが落ち着いて納得のいく判断ができるようなカウンセリング体制を、きちんと整える必要があると思います。
これは大きなニュース。出生前検査に対するタブー感や「しないほうが偉い」認識、妊婦さんが自分で情報収集しなければならず適切な情報がどこにあるか分からないという状況が少しでも改善しますように。