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普通に無理筋でしょう。姿勢だけは賛同しますが。
生活の中で、電力は再生可能エネルギーの開発、あとは各家庭への蓄電池普及でなんとか出来る部分もあるかもしれませんが、移動や流通、食糧生産等々、社会インフラの維持に視点を移せば、2050年までの短期間だけではなく、長期的視点から見ても難しすぎると言わざるを得ません。

今の社会インフラは、ディーゼルが支えているといっても過言ではありません。
低速域から粘り強いトルクが簡単に得られるディーゼルは、あらゆるインフラ構築の機動力として不可欠です。電力での代替は未だに難しいのが現状です。
出来たとしてもハイブリッドが関の山。しかし、ディーゼル車の一般市場ニーズの低いわが国内では、ガソリン車に比べてディーゼル車をハイブリッド化しての販売は敷居が高いとも聞きます。
https://bestcarweb.jp/feature/column/222225


少なくとも、2050年以降もディーゼル車は無くなりません。既存インフラを支えている事業者の作業車両の買い替えは、価格の面から見ても非常に難しい。

ガソリン車も、ハイブリッド移行は進むでしょうが無くなりはしないでしょう。
むしろ、ハイブリッド化したガソリン車が増える一方で、完全電動車両はあまり増えないかもしれませんね。正直、価格が現実的ではありませんから、、、
バイオディーゼルの普及スピードによっては、その面のカーボンニュートラル化も可能だとは思いますが、今の国内情勢では水素とEVがもてはやされるばかり。

本来、現状の機械の改造や改変がほとんど必要なく、いち早くカーボンニュートラルが達成可能なはずのバイオディーゼルに脚光が当たらないのでは、無理筋と言うほか無いですね。
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以前事業者トップ向けのインタビューがあり、彼らの立場としては脱炭素は可能と言わざるを得ないでしょうから、そのような前向きな発言になっていました。一方で若い方が現実的に見るとこのような感覚ということでしょう。
> 脱炭素を実現不可能と思う回答が35.4%

別の不特定多数の企業意識調査では、15.8%が「達成可能」と考える一方、43.4%が「達成は困難」、さらに17.9%が「達成できない」と考えており、さらにシビアです。
https://www.kankyo-business.jp/news/027121.php

しかし若い方向けの調査で、今「達成は困難」と回答していても、いずれは達成せざるを得ない方の立場で、まさに第一線での活躍が期待されることを意識すると、2050年は遠い未来ではなく比較的リアルな近い将来であることが想起されますね。
Yes or Noの回答だけ見て言えることは非常に少ない。
なぜそう考えるかについての自由記述欄も公開されています。こっちを見た方が面白いですよ。

https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2021/02/new_pr_20210225_8.pdf

にしても、記事の締めくくりが「脱炭素の達成は、調査に回答した若者の活躍にかかっている」とは、丸投げ感が過ぎる気が。
不可能と思ってしまったらその時点で不可能ですね。
まず気になるのはこの考えは今の技術水準や報道などを前提としている可能性があると思います。
技術革新により中東や欧州だけではなく日本も風力発電コストを既存の化石燃料電源と同様の水準まで下げることや水素戦略に業界全体で取り組んでいます。脱炭素時代への順応や先取りが日本の競争力につながるので、若者だけではなく皆んなで頑張っていきたいです。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e2e079a53cf505b82621fb6740c596e47ac88c61
日本の場合、諸外国との出遅れ感、政策の具体性のなさ、企業の取組度合いからして、実現不可能と感じざるを得ないのだと思います。
昨年秋に菅総理が「2050年カーボンニュートラルを目指す」と宣言してから、ようやく企業も重い腰を上げた状況です。
実現可能を実感できるようになるまでには、まだまだ時間が掛かるのではないでしょうか。
温暖化リスクを認識している人の割合が前回2年前の調査から10ポイント以上増えたと。日本でも若い世代が声をあげていますからね。
日本ではヨーロッパに比べて脱炭素の認知度が低かったと思うのですが、ここ数か月でいっきに上がった感じがします。日本人は腰を上げるのが遅いが、いったん始めると早い、という話を度々耳にしますが、どうなるでしょうか。また、若者が最重要ステークホルダーとして、官民学合わせた脱炭素の動きに積極的にかかわっていくことが大事だと思います。それには、リーダー世代が若者を最前列にプッシュして、彼らが活躍しやすい場を提供すべき。
「脱炭素」による温暖化対策は、正直言って無理じゃないかと思っています。

昨今の暖かさ(私にとっては暑さ)を考えると、もはや臨界点を超えており、地球冷却の方策をとらないと無理ではないかと思います。

また、ロシアのように温暖化によって(シベリアが穀倉地帯になったり北極海を航行できたりという)メリットを得る国は、「脱炭素」に消極的になるでしょう。

米中という超大国をはじめとして発展途上国の多くは「脱炭素」に消極的です。

「脱炭素」という大きなコストを払う国々だけが損をするような気がします。
ここまでざっくりした聞き方しかしていないのであれば回答の信ぴょう性がよく分かりませんが、例えばレジ袋の有料化やスタバのストローの紙への変更などが身近な変化でしょうか。こうした変化がどんどん身近に起こればこうした調査の結果も高く出るのではと思います。まずは意識からじわじわと変えていくことは良い流れかと。
エネルギー問題は政府主導のところもあったりするから、若者は選挙にも積極的にかかわり、自分たちの目指す社会を実現してもらいたいです。
最後の一文が虚しいな