月間1億2000万人がテレビでYouTubeを視聴 CTV市場の拡大で広告枠をもつYouTubeに追い風か
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YouTubeがこれから日本に及ぼす影響とは
この記事はアメリカにおけるYouTubeのアメリカにおける影響を伝えたものですが、日本におけるYouTubeが与える影響を考えるべきだと思います。
その理由は、日本におけるYouTubeの利用者の比率が世界的に見ても非常に高いところにあります。
世界的に見たとき、最も利用されているSNSはFacebookでしたが、日本の場合、LINEが1位でYouTubeが2位となっています。LINEはチャットツールなので、利用者の興味のある内容をデータ化し利用することはできませんが、YouTubeはそれが可能となり、日本の人口の半分以上が利用しているYouTube、しかも高齢者があまり利用していないことを考えると、ほぼすべての若者が利用していると考えられるため、今後、消費者の個別ニーズに対する広告リーチについて、日本においてはYouTubeが圧倒的に有利なポジションにいるといえると思います。
これはすでに起きた未来で、これからYouTube以上に利用者情報を集められるプラットフォームが誕生することは考えづらく、このプラットフォームをいかに活用できるかがビジネスチャンスに直結すると言えると思います。
私が思うに、企業は最大限にYouTubeを活用する必要があり、今後、toCだけではなく、toBであってもYouTube上での広告が必須になるため、多くの企業でホームページをYouTubeチャンネルに置き換えていく動きが出てくると思います。
ホームページと比べ、コンテンツを上げていくのに時間がかかるため、どれだけ早くYouTubeを始められるかが、企業の競争優位性につながると思います。
注目のコメント
コロナ禍でテレビでのYouTube視聴が大きく伸びたと言われています。
したがって、作り手もテレビのサイズにあった動画のクオリティが求められることは言わずもがなです。
YouTubeがいろんな意味でますますテレビに近付いてきますね。自身もアートYouTube番組をやっていますが、テレビの撮影、制作、編集を普段やるチームが全て制作しています。
YouTubeからスピンオフしてフジテレビの地上波でも放映されたのですが、テレビでも使用できるクオリティなので映像がそのまま流れていました。
YouTubeらしさ、というのがあった少し前のフェーズから、内容も制作もテレビとの境目がなくなる、というフェーズになってきていると思います。
あれこれ説明するより、見てみてくだされば嬉しいです。
https://youtube.com/channel/UCCPqEyMiKunljLC7VcvSybg発信者つまりは製作者がBからCへと単純に移動するということではなくて、BとCの間に連続的なスペクトルができて、そのどの立場からも相応のクオリティと視点の発信と受信のニーズができてくるということ。その中でのfromBの極が既存のテレビ局からNetflixへと移行する中で、さまざまなグレード感の中間的な発信の受け口としてYoutubeがパワーを持ち出しているという構図。
当初はfromBしかなかった世界でfromC開拓の騎手だったものが、さらにその先にTiktokのようなメディアが生じてきてしまった中で、Youtubeはその中間のマスをカバーする立ち位置を鮮明にしてきている。
うちの子供を見ていてもいわゆる地上波とBS、NetflixとYoutubeを本質的に区別している気配は全くなくて、その中で気分や目的に応じてうまく使い分けている感覚が少し前の世代と比べても全く異なる。その中で、アーカイブものやfromCネタのカバーなどの受け口としてYoutubeが持つ間口の広さには、どうやっても既存のテレビ局は対応できない。そもそもオンデマンドでないとせっかく金をかけたコンテンツのマネタイズが成り立たなくなりつつある中で、既存のテレビ局はそこそこ専門的なfromBの製作エージェントという中間的な極大値の立ち位置をキープするのが精一杯になっていくはず。
その中で唯一優位性を保ち得ていた、視聴率という評価方法がYoutubeに拡大することで、既存テレビ局の立ち位置は今後劇的に厳しいものになっていくはず。これまでテレビ局がもっていた機能は分解され、複数の業態に流動的な形に再編されて行かざるを得ない。これは放送業界だけの話ではなくて、今後いろんな業態で起こること。僕のいる建設業界でもおそらく同じなのだけれど、幸か不幸かまだ建築業界でのYoutubeやNetflix、Tiktokは出てきていない。
