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金融業を含め、今後ほとんどすべての業種で情報技術を味方につけられる企業だけが生き残れるように思います。いまだ情報技術への移行を後回しに考える企業があるなら、今後の事業運営に致命的な弱点となる可能性がありますね。

思えば、日本の大企業で、ITを重要視しだしたのは最近のことで、それまでは、企画部門ごとアウトソーシングなどということをやっていて、「何だかな」と思っていました。このあたりの先見の目の違いか、あるいは視野の狭さが出ているのかもわかりません。人材が流動化したり、ダイバーシティが進んだり、社会人再学習(MBAなど)が活発になると情報入手の幅が変わり有益だと思いますが、日本の大企業では能力が高くとも、意思決定に参加できるようになるまでの期間が長いのでそれもなかなか難しいとおもいますので、一度淘汰されたほうが良いのかもわかりませんね。

上記のボヤキは、銀行のシステム障害とは、直接の関係はございません。すでに、痛いほどわからざるを得なくなっていますので、外野からのコメントはもはや不要かと思っており、同情しております。
巨大なシステムをウォーターフォール型の伝統的な手法で構築して良いかどうかは別にして、天文学的なステップ数のシステムを新たに組んで日の浅いみずほ銀行ですから、厳密なテストを如何に繰り返してもどこかにバグなり運用上の落とし穴なりは潜んでいるでしょう。「全国にある約8割のATMが一時動かなくなったトラブル」の後だと、普段は問題にならない程度のミスでも大々的に報じられてしまいます。今回のトラブルの詳細は記者会見を待たなければ分かりませんが、先般のトラブルがシステム担当者を過剰な労働と委縮に追い込んで、悪循環に陥らないよう念じます。システム担当者はかつては銀行の傍流でした。いまはそれが経営の根幹であるべきことを、経営陣が分かっていればいいのだけれど  (^.^)/~~~フレ!
藤原頭取の人柄を知っているだけに大変残念。
「障害」が月内3回。しかも「システム」と「みずほ」の組み合わせで通常の障害事案以上に倍加されて報じられている部分も冷静に受け止めるべきだと思います。
とはいえ、障害時の対応力の欠如は猛省いただきたい。
基幹システムのリニューアルなど、大がかりなシステム移行の後は障害が重なることはありますが、そしてその場合原因の究明は比較的あたりが付けやすいですが、パラパラと異なる原因と思われる事象が起きているのがとても厄介ですね…
とにかく今は原因究明と再発防止策を待つのみですね…
残念ですが、これからの銀行業務にデジタルは不可欠にも関わらず、こんな状況のメガバンクは、どこかで立ち止まって、システム構築をし直さないと生き残れない。

申し訳ありませんが、もう手遅れな感じもあります。

お客様にこれ以上迷惑をかけないようにするには、システムの一からのやり直しに本気で向き合わないといけないと思います。
私はみずほ銀行の利用者です。きょう都心のATMに入ったら、いかつい男性が立っていました。「もしかしてシステム障害がまた?」と聞くと、警察官の身分証明書を見せられ「振り込め詐欺対策です」と言われ、ホッとして現金を下ろしました。それはともかく、これは大変な事態です。総務省と並んで収拾が見えない状況です。昨年「みずほ銀行システム統合、苦闘の19年史 史上最大のITプロジェクト「3度目の正直」」を読んで感服した私としては、「3度目の失敗」を見るのはつらいです。交代間際の頭取が全部きれいに負債を償却するという最低限の危機管理も危うくなってきました。
発注側のリテラシーの低さが大きな原因。3行合併でポジションを分け合ったのと同じ感じでシステムや発注先も分け合ったら、そりゃこうなる。社内政治の成れの果て… これは国や自治体のシステムも同じ。
ITに精通してない人が会見しても、何もわかんないし、参考にならない
みずほ銀行の海外送金は、SWIFTを普通に使っているだけではなかったのでしょうか?

ここまでシステムトラブルが続くと、銀行のシステム管掌部門とシステムベンダーとのコミュニケーションがきちんとできていないのでは?と、逆に凄く基本的な問題があるのではないか?と想像しています。
合併の時のシステムに関する3行の縄張り意識が、いまだに銀行全体を蝕んでいるのでしょうか?

みずほ銀行には申し訳ないですが、これから加速する地銀等の合併や再編の際の「反面教師」になればいいのですが…。
株式会社みずほフィナンシャルグループ(英語: Mizuho Financial Group, Inc.、略称:MHFG)は、東京都千代田区に本社を置く日本の銀行持株会社である。 ウィキペディア
時価総額
4.09 兆円

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