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・ネットが基軸のため、店舗やハードを持っていないこと
・近隣のマイクロツーリズムが運良く強かった
・事前予約制など、前売り(EC化)が加速したこと
・国策としてGoToトラベル・イベントの背中押しがあったこと
など色々な好機が起きて運良く、旅行業界の中でも一時的にうまく業績を回復させることができました。(まだ終わっていないですが)
来月4月も新卒を迎えることができますし、22年新卒も新卒採用に向けて動いております。
学生たちと話をしていると、コロナ渦だからこそ旅行に対するニーズや大切さに気がづいている人たちがいて、生業にしたいと思っている人たちが多くように思います。コロナ渦でそんな原体験を持つ旅行業界志望の大学生を受け入れる企業が少なくなるのがとても残念です。
ということで、旅行業界で働きたい就活生の皆様は是非気軽にご連絡ください(笑)
26人の方々は、ある意味日本の旅行業界のイノベーションを推進していくような大きなミッションを背負っていると言えるかもしれないと感じました。
とはいえ、「574人の本来であれば入れたかもしれない人たち」の分も・・・なんていうと気が重くなって、軽やかなイノベーションを起こす発想が生まれないと思うので、入社される方々には彼・彼女らが大好きな旅行業界でとことん心の底から楽しんで仕事をして、結果として新しい未来を切り拓いていってほしいと切に願います。
首都圏の緊急事態宣言が長引いて耐え続けて来た経営者の心が折れれば、採用抑制、解雇・雇い止め、退職勧奨が更に加速しかねません。労働吸収力の大きい旅行業や飲食業でこうした動きが拡がるのは深刻な事態です。
今までのところ60代未満の働き盛りは殆ど亡くならず、死者の過半が80代以上に集中する日本の新型コロナウイルスですが、高齢者にとって、感染しなければ死なずに済む怖い病気であることは間違いありません。そういう意味じゃ、人数が多く選挙にまめに足を運ぶ年金生活世代の高齢の人たちが、活動自粛と緊急事態宣言の延長を強く求めることは想像に難くありません。
でも、GPIFが170兆円かそこらの蓄えを持つとはいえ、年金裁定が終わって支払い義務が確定した分だけで数千兆円に及ぶ日本の年金は、現役世代が納めた保険料をそのまま高齢世代に回すだけのシステムです。現役世代の仕事が減れば、高齢者の年金にいずれ間違いなく影響が及びます。高齢化とともに毎年2万人ほどずつ増え続けた年間死亡者数が、活動自粛の結果逆に9千人も減る状況が生まれているから尚更です。高齢者と雖も雇用と経済のことをもっと真剣に考えなければならないはずですが、意外に思いが至りません。
高齢者と雖も、新卒者を含む雇用やGDP(≒政府と国民が分けて使える所得)に及ぼすリスクと、マクロ的な視点で冷静客観的に捉えた健康面のリスクとを真剣に比較考量して活動自粛と緊急事態宣言の在り方を考える必要があるように思います。緊急事態宣言を求める声が8割に上るといった世論調査結果が出る中で、自分が健康な現役世代だったらこんなこと書けないかも知れないけれど、感染したら死ぬよとお医者さんに脅かされている我が身ゆえご容赦を f^^;
旅行業界を志望する学生は多く、気の毒です。
一方、時代に変化はつきもの。本当に旅行業をやりたいのならば、パンデミックと自然災害の時代に生き残る旅行のあり方を考え出して生み出していく創造力に昇華して欲しいな、と勝手な期待を込めて。
それにつけても、経営状態が悪化すると新卒採用を見送るという「新卒一括採用」という制度、今後も続くのでしょうか?
新卒一括採用は、世代間の就職格差を生じさせ「運」で人生が決められてしまう不合理さがあると思うのですが…。
ただ、これから数年、旅行に必要になるサポートは変わります。
ワクチン接種証明書、旅行傷害保険加入義務の強化、事前PCR検査などの渡航準備に加えて、旅行滞在に関しても、滞在施設の感染対策の確認、安心できるレストランなどのラインナップなど、新しい価値を提供できるはずです。
これらの付加価値に対して正当な費用を払う人は今でもいます。国内線では、ANAもJALもプレミアム席はそれなりに埋まっています。やはり、ソーシャルディスタンスを考えると安心できるからでしょう。
ただし、HISが今まで得意としていた格安旅行が再び活況になるのには、まだまだ時間はかかると思います。その意味では、ビジネスモデルを変える必要があるので、経験値がない新卒採用を見合わせるのは妥当です。
今は、過去培ったノウハウを新しいモデル確立に注いで、スタンバイするタイミングだと思います。
旅行好きな私としては、頑張ってほしいです。
恐らくコロナが終息しても各産業はコロナ前の状態には戻れなく、淘汰と変革が色んなところで起きるのではないかと思います。
20年ほど前に来日したものですが、この20年には発展途上国は劇的に変化してきたのに対して、元々社会成熟度の高い日本は大きな変化を感じませんでした。
コロナの危機を機に、日本でもイノベーションや産業のバージョンアップが起きてほしいと期待しています。