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いよいよコロナの二番底が近付いてきたかな。
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米CNBCでパウエル議長のコメントを確認しましたが、特にcontroversialな内容や表現ではなかっただけに、既に多くの方がコメントされたように、こういう局面での市場との対話の難しさを改めて感じます。

それはさておき、市場のインフレ期待上昇の背景の一つは、コモディティ価格の広範な上昇ですが、さらにその背景にはグローバルな景気回復期待だけでなく、コモディティの金融資産化のような状況も窺われます。

つまり、低金利環境の下でイールドのない資産に対しても、キャピタルゲインを狙った投資家の資金が流れ込む現象で、ちょうどリーマンショック前に似ています。

こうした現象が、国債やクレジット資産でも利回りが確保できるようになるとともに退潮していくのであれば、インフレ期待も一方的に上昇を続けるわけではないと考えることができます。
ようやく言及しましたね。1.6で暴落、1.4で反転していますから、大体許せる10年金利はこの辺にあるのかなと思っていましたが、まだ循環的な回復が始まったばかりの中で株価下落を放置することは本意ではないでしょう。思ったより直接的に触ってきた印象です。
急上昇は避けたいところですが、かといって低下を促す材料も提供したくない。
「緩やかな上昇」を目指して、市場と対話していくのではないでしょうか。
向こう3年間で7千億ドルと見込まれる需要不足に1兆9千億ドルの景気対策が打たれるといったことで景気が過熱してインフレが昂進すれば実質所得が減って逆に景気が冷える、そうした事態にならぬようFRBが早めに金融引き締めに動く、といった市場の見立てを背景に金利上昇が続いて来たように思うのですが、株価を意識して緩和姿勢を強めると却ってインフレを招いて長期金利を上げかねないし、引き締めを匂わすとそれこそ長期金利を上げて株価を暴落させかねません。FRBは本当に難しい舵取りを迫られているように感じます。記事の結びに「このあとの東京市場の値動きが注目されます」とありますが、午前11時の段階で国債金利は上昇し、日経平均、TOPIX、JASDAQ、マザーズ等全ての株価指標が前日比下げていて、上がっているのは日経平均VI(恐怖指数)だけ、という状況です。立ち上げた投資顧問会社を去った直後の1990年初頭、日経平均株価が暴落を始めた時に感じたのと同じ居心地の悪さを感じないでもないですが、相場の転換点がいつだったかは後になってから分かるもの。今はFRBの市場との対話力を信じるしかなさそうですね・・・ (・・;
金利は正常化してるだけ。
株価急落といってもS&Pで言うならコロナ前の2019年後半はは3000-3200レベル。今の位置から15%以上下のレベル。
ジャブジャブにし過ぎて踊ってただけ?
後世から見れば金融政策、財政政策の過剰反応だったとなるかもしれませんね。
FEDの口先介入は伝家の宝刀、ここぞと抜いて来て相場の動揺を鎮めます。ゆえに口が軽くてはならず、タイミングとメッセージが重要となります。実際、FEDは無制限QEという実弾がありますから、それを踏み込めば金利は低下しますので、それを意識せざるを得ない債券投資家は債券を購入、金利の低下と上手い具合です。

まさにコロナ相場で、出口に向かうことが最大の相場下落要因。このままではワクチン接種が進む米欧の方が、相場的な出口が近そうです。取り残された日本の株が相対的に厳しい傷を負うような気がします。
つくづく市場との対話って、難しいですね〜。

今回の反応がどのくらい続くかわかりませんが、状況を見ながら表現を変えていくのでしょう。
これまでとトーンが変わった印象ですが、市場はパウエル議長が期待したであろう反応とはならず、逆に金利のさらなる上昇につながってしまいました。

今後、相場動向や市場環境を見ながら微妙に発言を変えていくものと思われますが、難しい舵取りになることは間違いなさそうです。

市場との対話って難しい。
おそらく市場は長期金利への対処を期待していたと思いますが、実効的なオペにまで踏み込まないと判断したようです
それに伴い長期債券の価格は下落、長期金利は上昇しドル高につながっています
株価はこのところボラティリティが高く注意が必要ですね
1.4%で落ち着いたかなと思っていた10年国債利回りも再度上昇し、引き続き株価は下降傾向にあります。
投資家が懸念しているのは量的金融緩和の縮小がいつくるのか?です。FRBとしてもインフレ率の上昇と失業率の低下で景気回復の見通しが立てば、検討せざるを得ない。
今日は米国の雇用統計が発表されるので、ひとつの指標になりそうです。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア