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医療費が過去60年で例のない減少となった真因

東洋経済オンライン
この記事の画像を見る(◯枚)2020年度(2020年4月~2021年3月)の国民医療費が、前年度から2~3%台の幅で減少しそうだ。このような大きな低下は、国民皆保険となった1961年4月(1961年度)からの60年間で初めてで…
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『これまでの医療はやっぱり余計だったんですね!』という短絡的な意見もありそうなので補足します。

まずコロナ以外の感染症は明らか減りました。
インフルエンザ、風邪だけでなく他のものも減っています。

次に医師にとっても驚きでしたが、これまでウィルスと発症が関係無いと思われていた疾患も減りました。
脳梗塞、心筋梗塞、一部の膠原病などです。理由は分かりませんが、今後疫学調査が進むかも知れません。

これらは経済的にも医療的にも減って良かったものだと思います。


一方で癌の診断や、糖尿病などの新規の疾患の診断は遅れ始めています。
健康診断、人間ドック、受診控えが起きているせいです。

また、私の領域でいえば糖尿病のコントロールは全国で悪くなっているし、他の慢性疾患も同様です。

慢性疾患は軽症で済んだものが悪くなると将来余計に医療費がかかります。糖尿病では透析に莫大な医療費がかかり、問題になっています。


つまり、医療の結果が出るのは10年後どころか30.40.50年後であり、この一年という極めて短い時間で医療を評価することはできません。

たしかに医療は整理すべき点が多いですが、若い人〜中高年の方の将来に影響する点は削るべきではありません。
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コロナで病院に行く高齢者が減った→高齢者の死亡率が下がった。どういうことかわかるね?
「受診の一部にあった「不要不急」のものが顕在化したことがある。」

患者側に情報が少なく、大部分の費用が保険で担保される「医療」をビジネスとして称して自由に需要・供給していいならば、不要な医療が跋扈するのは当たり前。医療は「社会的共通資本」として過不足なく提供されるべきです。
受診控えで治療が遅れたであろう個別例を除けば、良いことなのかもしれませんね。

とはいえ、新しい生活様式とかコンビニ受診の減少はこのまま続いてくれるのでしょうか。

最後の最後にその仮定はちょっと現実的ではないような気がしました。もちろん健康的な生活・感染症対策をした生活という意味で、それが続くのならば良いですね。