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申し訳ないがつまらなかったですね。さぞかしちゃんと取材して骨太な記事を仕込んだのだろうと思ってしまいました。結論文化祭の展示レベルで期待外れもいいとこです。

ピンチを煽りたかったのでしょうけど、最近のニュースだけ再エネという観点で切っても、伊藤忠は非資源で一時代を築いた岡藤体制を維持しつつ、蓄電池等の分野に通じた石井氏を新社長にしていますし、三菱は昨年欧州の巨大再エネ会社を買収する等、とっくに打ち手を出していますよ。当然中ではもっと議論を進めていて、額は小さいですが買収・投資話の引き合いも来ています。コロナでもグリーンやデジタルに強い企業の価値は落ちないので、寧ろそっちでの高値掴みが心配です。

お勉強には良いかもしれないですが、結局各社のCSR報告書や統合報告書をグラフィックにしただけ。分析もなく、ジャーナリズムのカケラも感じませんでした。さすが美しいグラフィックは健在だなと感心しますが、記事の中身は無いですね。

一番酷いのが最後の結論。次世代の収益は分からないって笑。よくデカデカと書けましたね。そもそも三井物産を除いて燃焼系資源以外で利益の5割以上出てるわけでしょう。矛盾も甚だしい。就活生にとってもミスリードと思います。

書き手には気の毒ですが、期待外れなので厳しい意見を書かせてもらいました。
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商社ビジネスの変遷とまとめ。めちゃめちゃ面白い。商社が資源の売買から2000年に入って発電所のオペレーションまで手掛け始め、利益を拡大した。一気にクリーンエネルギーに移行するのは難しい(特に太陽光や風力は安定供給が難しいため、自然災害の際の保険や電池による蓄電技術に目処がまだたたない)ため、当面はLNGへの移行による排出二酸化炭素の半減を目指している様子。これからの変革マネージメントにすごく注目。
商社に限らず、企業に求められているものは「社会に貢献する」ことであり、それは普遍的です。
技術革新や社会の変化に伴い、求められるものが変わるのも必然。環境問題はその一つでしょう。

商社はこれまでもその存在を危ぶまれながら、自ら変化して対応してきました。近い将来、また大きく変容した商社の姿が見られるものと、期待したいですね。
商社のエネルギービジネスを分かりやすく俯瞰した記事。記事に加えて2つの観点、現実と資本コスト。

現実については、これだけ温暖化ガスに関わる事業を展開しているという事実と、そこに需要があるという事実の両側面があると思う。本特集の初回記事(下記)の三井物産安永社長のインタビューは、その現実・事実に対してとても冷静だと思う。
環境負荷の一方で、では発電をしない世界に人間が戻れるかというとそうではないし、再エネは歴史的には電力価格上昇もあった(再エネ利用率を上げるための強制的な価格制度は、貧困層への負担を上げやすい)。またボラも大きいため、送変電網への負荷が大きく、対応には設備投資がより求められていく。
温暖化ガスの問題は京都議定書など含めてずっと課題認識されている。だから原発ルネサンスなどもあったが、原発も再エネもリスクは生じる。技術進化でリスクを減らしていくこと、一方でリスクが顕在化する前提でのバランシングは、人類のリスク分散の英知として引き続き必要だと自分は思っている。各国の産業政策も関わる領域で極めてポリティカル(だったらなぜ京都議定書があれだけ注目されたのに不発に終わったのか)。今は少し再エネにポリティカルバランスが寄りすぎている印象。それは進化を進める追い風にもなるが、一方で単一ソリューションで解決できるわけではない。
https://newspicks.com/news/5633173

二つ目の資本コスト。占部さんのコメントや、自分の下記でのコメントも併せてご参照いただきたい。
ポートフォリオ経営を行う中で、各事業領域を資本コストで管理する。元々ボラが高く、加えて温暖化ガスに関わる事業の金融面は明確に厳しくなっており、同じ利益でも資本コストが上がって、事業価値が下がっている。それが低バリュエーションの一要因でもあると思うし、非資源事業拡大を進める「合理的理由」の一つ。
https://newspicks.com/news/5593047
三菱商事社内ではグレタさんをベトナムに招待して現実を学んでもらおうかという議論があったとか。先進国で電気たっぷりある生活の恩恵を受けてきて、ベトナムの人々には高い電気を使えというのは傲慢ではないか。

記事ですが、資源って一言で括り過ぎなんだよね。まず記事中にもあるように一般炭はほぼ売却・撤退済みで残りは少ない。石油も各社基本的に減少する生産量を補充しない方針なので自然に減って行く。原料炭で影響受けるのは三菱商事だけ。あとは鉄鉱石なんだよね。鉄鉱石は鉄が使われる限りは必要で、脱炭素運動の対象ではない。天然ガスは中国がガバガバ買うから増やす。グレタさんは使う中国は批判しないのか?大人の事情?
商社は資源に限らず投資回収業であり資本市場からの調達コストは極めて重要
従って、脱炭素の潮流に乗り遅れて資金調達力が弱まるとすると大きなダメージを受ける構造であり、投資家が気にすることには敏感にならざるを得ない
それにしても、わずか数年前の三菱商事の中計では資源は価格変動が激しく財務的な計画が作りにくいので、確実な資源埋蔵量をKPIにすると言っていたのから隔世の感がありますね
※昨日の記事のコメントがあっているので再掲しました
グローバルの動きを見て脱炭素化に舵切りをするのが遅すぎた気がします。日本政府が牽引していたインフラ輸出戦略に引っ張られすぎたのではないでしょうか。
商社というフィルターを通した脱炭素の潮流。非常にわかりやすい特集でした。ベトナムの石炭火力ブンアン2プロジェクトはCOP26が近づくにつれて国際的な関心が高まる可能性があります。
商社なので供給サイドの話ですが、我々自身も含む需要サイドの総量削減も重要ですね。つまり、省エネ・リサイクル(リユースも)。

かなり技術革新が進んでも、供給サイドだけでカーボンニュートラルの実現は難しいです。だから、節約すれば良いというレベルではなく、エネルギー制約を前提として、生活改革・ビジネス改革ができるかでしょう。それは結構厳しい道のように見えます。しかし、気候変動のインパクトを考えると、やらねばならぬの世界に入りつつあると認識しています。
逞しい商社のことですから、クリーンエネルギーの分野でも利益を上げられる次の一手を考えているにちがいありません。が、企業のESG実践に対して、厳しい視線は強まるばかり。いつの時点でトランジションできるか、それが問題です。世界に類をみない総合商社。クリーンなイメージをはやく打ち出してほしいものです。
資源ビジネスの本質は世界の成長に連動すること。世界経済が成長する限り、エネルギー消費は増えていく。そのため上流での権益を抑える事はかなり手堅いビジネスだった。バリューチェーンにおける最上流を抑える、というのはある意味自然な事だったんだろうな。

それが『成長』一辺倒から、「持続可能な成長』へ。世界のルールが変わりつつある中でどう変わっていくか。ここからは各社の戦略でだいぶ差がつくフェーズになっていくと思う。
この連載について
総合商社が「脱炭素」のうねりの中で岐路に立たされている。国の政策や、投資家のESG意識の高まりを受け、大きな利益をもたらしてきた資源事業の一部からの撤退・縮小を迫られているのだ。商社は事業構造の大転換をどう乗り越えるのか。