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大人たちが作ったソーシャルディスタンスは子どもたちを「孤立」させ、あろうことか自殺にまで追いこんでしまっている。コロナは未成年を一人も殺していないのに、社会が子どもたちを殺しているのです。
子の社会を先導した我々医療側は、猛省すべきでしょう。
もう言い訳は聞きたくありません(T_T)
 
#子の自殺最多
 
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治療中となると医師との情報リレーションは不可避だけれど、そういうことなく悩みを話せる機会を充実させるとなると相談員の専門性大事になる。「大幅に増加した高校生の女子をみると、▼「病気の悩み・影響」の『うつ病』が最も多く、」
脳も肝臓や心臓、腎臓と同じ臓器です。
ストレスを受けたら疲労するのは当たり前です。昨夜の地震は大きかったです。コロナ渦での避難所生活は大変です。当面警戒が必要です。

米疾病対策センター(CDC)の20年8月の報告書によれば、同年3月以降、米国民の40%以上が不安、抑うつ、自殺念慮、薬物またはアルコール依存の悪化といった精神面、行動面の問題を経験している。精神疾患の有病率としては、例年の2倍近い数字だ。

最も影響を受けているのは若者、マイノリティー、社会経済的な弱者、無給の介護者、現場の労働者、精神疾患の診断を受けたことがある人々だ。しかも、これらのグループはほかのグループより頻繁に薬物やアルコールの使用によって対処しており、さらに問題を悪化させている。
米国で現在続いているメンタルヘルスを取り巻く議論のおかげで、かつてその診断に付きものだった悪いイメージは薄れてきている。その結果、一部の人が必要な助けを求めることを妨げてきた文化的な障壁は下がっている。

「メンタルヘルスのために助けを求めることは今や、かなり普通のことになっています」とダックワース氏は話す。「将来的には、メンタルヘルスの不安を抱える人々が特別な人と見なされることもなくなるかもしれません」
学校現場は、休校後に起き得ることとして、自殺と不登校の増加については予測できたはずです。なぜ夏休み明けに自殺する児童生徒が多いのかを理解していれば、予め対策を立てることができたはずです。

勤務校の生徒指導担当チームとして、第一優先に生徒たちの心理的ケアを掲げ、全教職員で取り組みました。現在も継続中です。観察、アンケートでの実態把握、生徒との面談、保護者との懇談、スクールカウンセラーや公的福祉機関との連携、ストレスマネジメント教育の実施、新型コロナウイルスと向き合うための道徳科の授業の実施…。

学校だからこそ、早期発見、早期介入できると思っています。ゲートキーパーとしての役割を担えるチャンスが学校にはあるはずです。一方で、教師の専門性を越えているケースもあります。その場に、ちゃんと専門機関に繋げることも必要です。

子どもたちの命と未来を守るためにできることを、第一優先にやっていきます。
子ども達と関わる立場にいる者として、生きているだけでも素敵なことで、どんな人にでも輝く所があるということ(個人個人にはその輝きを具体的に示しながら)を、これからも真剣に伝えていきます。
胸が痛みます
マスコミがコロナで不安を煽ったから
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア