サッカー選手“引退後”の現実とは イングランドでは40％が4年以内に破産、3分の1が1年以内に離婚

コメント

選択しているユーザー

• 岡部 恭英

  TEAMマーケティング (UEFAチャンピオンズリーグ) シニアバイスプレジデント(APAC代表)

  ・2021年02月17日

  Jリーグやプロ野球の数字も知りたいです！

注目のコメント

• 正垣 源

  スポーツフィールド 元パラバドミントン選手

  ・2021年02月15日

  以前に他記事でも同じコメントをさせて頂きましたが、障害者スポーツ界が同じ問題に直面すると思われます。
  
  昔は良くも悪くもマイナーだったので、選手のほとんどは仕事の傍ら競技に取り組んでいましたが、東京パラリンピックと共に、プロ化や障害者アスリート雇用制度により、競技のフルタイム化が可能となりました。
  恵まれない時代を過ごしてきた選手がフルタイム化することはさほど心配していませんが、新卒から社会人経験ゼロでのフルタイムパラアスリートになったような選手はどうなっていくのか。
  
  競技レベルが上がったことは喜ばしいですが、東京パラそのものが危ぶまれる今、障害者スポーツ界の真価が問われています。
• 田中ウルヴェ 京

  スポーツ心理学者／博士(システムデザインマネジメント学)／慶應義塾大学特任准教授

  ・2021年02月15日

  1980年代からトップアスリートの引退後のキャリアについての研究は盛んになり、その研究のエビデンスに基づいた支援プログラムが各国の文化背景に合わせて立ち上がっています。
  
  日本においても2001年からもともとはJリーグがセカンドキャリアプロジェクトを始め、その後、日本オリンピック委員会がセカンドキャリアプロジェクトを始め、少しずつ様々な支援体制が出来上がり、ようやく20年が経とうとしています。
  
  大事な点は、エビデンスに基づいた支援フレームワークを設計することです。特に、アスリートのキャリアに関する概念モデルは最新のsystematic reviewが研究で出ていますので、それに基づいてその国々のスポーツ組織とアスリートのニーズに合わせていくことが大事であると考えます。
  
  そうでなければ反証性も汎用性も難しくなります。
  
  諸外国とのディスカッションにも何の理論をベースにしているのか、なぜその理論を用いた支援プログラムなのか、国内の特徴は何かを提示していくことが重要と考えます。
  
  20年近くセカンドキャリアに関する実践を「アスリートのキャリアトランジションモデル」に合わせて行ってきましたが、国内でのニーズに合わせた概念モデルが改めて必要と感じます。
  
  ここの部分は自分の博士論文の根幹ですので、しっかりとまとめていきたいと思っています。
  
  このように様々な支援種類における課題についての記事が日本語で出ていく事は本当に貴重です。
• 青木 真也

  格闘技選手 ONEFC , DREAM , 修斗チャンピオン

  ・2021年02月15日

  高額をもらうスポーツの場合は極端だとは思いますが、選手の期間中に並行して学んでいくことは可能で、セカンドキャリアとするのではなく、現役期間と並行して何かをしていけばいいと思っています。