生鮮食品の共同購入がついに大都市へ 帰省自粛の春節に大手各社が火花を散らす

コメント

選択しているユーザー

• 角井 亮一

  戦略物流専門家 日経「物流革命2024」、PHP「最先端の物流戦略」など日米中韓台越で、40冊以上出す著者であり、起業家

  ・2021年02月09日

  中国の大都市では、区画ごとに、壁で囲まれ、警備？が付いているのが、普通です。
  なので、その区画ごとに、共同購入ができれば、物流コストが抑えられ、品質も担保できるはずです。
  全ての購買の中で、購買頻度は、生鮮野菜が一番高いですから、チャンスはありますね。

注目のコメント

• 工藤 慎一

  ecbo Inc. 代表取締役社長：経営者

  ・2021年02月09日

  地方都市が中心だった共同購入が、上海や北京などの大都市にもニーズが広がっているそうです。
  まだ日本では広がるかわからない共同購入ですが、ここまで広がっている理由としては中国の物流の安さがあります。さらに受け取り地が同じというところに取りに行くことで、物流効率も上がりさらに安くなることから広がってますね。大都市圏ではコストを気にしない人もいるも思いますが、タワーマンションもたくさんあるので、その玄関に置かせるような対応の仕方などである程度広がるイメージあるかなと思います。
• 堀部 太一

  株式会社TPL 代表取締役

  ・2021年02月09日

  フードデリバリーが成り立つのは圧倒的に人件費が安いか、配送単価が高く1時間辺り生産性が高いか。共同購買は利用者以上に事業者側の利点大きく、その分プロモーション強化している要素も強いと感じます。