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若者たちの消費意欲をかきたてる「ブラインドボックス」商法があこぎすぎるとの批判もありますが、その影にはZ世代を深く理解し、巧みな運営でIPを育てる経営能力があります。
「コンテンツは日本が強い」というイメージがありますが、そのコンテンツを中国市場でいかに認知させ、マネタイズするか、この点について日本企業はローカル企業に遅れを取っているのではないか。語り手のホウジェさんの警鐘です。
1個1000円前後で購入しますが、レアな隠しフィギアは4800円から1万6000円ぐらいでタオバオなどで転売されています。
袋を空けずとも中に何が入っているか分かるカードも着いていて、取材したポップマートファンは「隠しフィギア1個当たったけれど、まだもったいなくて袋を開けてないの」と話していました。
ガチャというと一過性のものに見えますが、作りはかなり精巧で、ジオラマを作ってフィギアをおいてSNSにアップするなど、大人でも楽しめる趣味の世界が広がっているようです。
伸び代はまだまだあるんですが、IPホルダー自らが積極的に中国に展開していかないとなかなか難しいと感じています。
声がかかったらコラボする、IPの使用権貸してあげる、くらいの動きしかしていない企業さんが多いのですごくもったいないですよね。
ポイントは以下。『社会現象となった「盲盒」(*いわゆるブラインドボックスで、開けるまで中身が分からない)、主要顧客である「Z世代」、そして日本アニメが中国マーケットで生き残れるかどうかのカギを握る「ローカルIP運営」の3つ』
これだけ見れば、日本のガチャ市場と同じだし、リアルからアプリにうつってガチャは今でも日本で熱狂を呼んでいる。
しかし、一番学ぶべきは、“PDCA"の回し方だと思う。
中国ではSNSからデータ分析して、すぐに商品に反映するとの事。
これは、Z世代が、今やInstagramなど"#ハッシュタグ"で検索する事が日常であり、そこに投稿されている写真に"究極のリアル"が反映されているという特徴がある。この情報群を商品開発に非常に上手く活用されているのだ。
Instagramや他SNSでマーケットを読み、ニーズをリアルタイムで反映する、"情報の掴み方と組み込み方と迅速さ"を自社ケイパビリティに含める事がとても重要である。