テレビ局依存、終焉の兆し オフィスの売却・移転・縮小相次ぐ芸能界
コメント
選択しているユーザー
本当に緊急事態宣言が科学的に意味があったのかを検証すべきではないでしょうか。
ある調査では緊急事態宣言に入る前に新規感染者数はピークを過ぎていたとか、緊急事態宣言エリアとその他のエリアでの感染者数の伸びはほぼ同じであったなどの結果も出ています。
そんな緊急事態宣言が延長され、先日もとあるライブが開催時間を繰り上げて夜8時までに終了させることを決定したと同時に、時間変更に伴う払い戻しの通知を行なっていました。
このアーティストのライブは1月も同じ状況でチケット完売せず、2月はすでに完売でしたが、払い戻しによってまた売れ残る可能性もあります。
このアーティストのライブは、座席を1つ空けて全席指定、マスクの二重付を入場条件にして、かつ大きな声援も控えるように周知、入退場も時間差で密を避けるという完璧な運営ぶり...
このどこに感染リスクが日常生活と違って高まるのかを科学的に教えて欲しいくらいです。
ルール作りで最も楽なのは、やるか／やらないかの二元論ですが、政府は楽な道を選ぶなら、やはり十分な補償と一対が適切だと思います。
補償を不十分なままで済ますなら、緊急事態宣言は出さずに一定条件を満たせばライブ開催可能として収入が絶えないようにする道を残す方が適切です。
(今も開催不可ではないのですが、緊急事態宣言なのに開催なんてとんでもないという空気が主催者も観客も怖いのです。さらに、感染者数だけあげつらって科学的な検証が曖昧なマスメディアがその空気を作っています。)
そして、なおかつコロナ対策の助成金を出すくらいしても良いと思います。
疫病という非常事態は、大地震や大台風といった自然災害と同等です。その時に、自助/共助だけではどうにもなりません。
8割の売り上げを失ったライブエンタメ業界という記事を見て、先述のアーティストが1月のライブで観衆に述べた言葉「私たちは皆さんのおかげで今ここにいることができています！本当にありがとうございます！」(主旨のみ再現)に改めて感涙です。
注目のコメント
コロナによってテレビ出演枠がなくなり、また、ライブビジネスがなくなることで、デジタルへの転換が急速に求められるが、そんなに会社は急速には対応できないのが実情。
芸能界はYouTubeやD2C、オンラインイベント、ライブコマースなどなどデジタル上での付加価値を高めていくことが今後さらに求められていくと思いますYouTube等を通じて個人が容易に発信できるようになり、芸能事務所そのものの存在意義や存在価値が、今ほど問われている時代はない。加えて、事業承継や後継者の問題に直面している芸能事務所も多い
こちらの記事にもありましたが、少なくとも電通、エイベックスは単なるリースバックで退去ではないので、酷い事実誤認の記事。産経、、
https://newspicks.com/news/5574452
もちろん、唯一の媒体のテレビに出演するパス、という超強力な付加価値が相対的に薄れるなかで、タレントに対する交渉力が下がってるのは間違いないですが去年については短期的にはコロナの打撃のほうが大きそう
