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芸能界はYouTubeやD2C、オンラインイベント、ライブコマースなどなどデジタル上での付加価値を高めていくことが今後さらに求められていくと思います
https://newspicks.com/news/5574452
もちろん、唯一の媒体のテレビに出演するパス、という超強力な付加価値が相対的に薄れるなかで、タレントに対する交渉力が下がってるのは間違いないですが去年については短期的にはコロナの打撃のほうが大きそう
単に都心の一等地に自社ビルを持ち、そこに自社だけが入っているのではあまり意味はなくなる。自社の不動産をどう活用するかがより重要になる。その意味では赤坂の一等地に文化施設やオフィスビルを持つTBSはアドバンテージを最もいえる。
オフィス売却もいいが、それを絶好の買い時と見てるのは中国。日本の一等地が中国資本に買い占められるのはちょっと不気味。
単に売却する以外の方策はないのかよく検討すべき。
製品の性能と納期で勝負するメーカーも同様です。
ただ、芸能事務所の場合、所属タレント等が頻繁にテレビ局に行き来するので、テレビ局の近くにオフィスを構えるメリットはかなり大きいはずです。
にも関わらず移転等が起こっているとしたら、本格的に業績が悪化している証左でしょう。
まさに、「背に腹は変えられない」という状況だと推測されます。
ただ、一報で自宅で過ごす時間が長くはなっているので視聴者は増えている実態があるなかで、なかなかスポンサーならびに広告出稿が獲得できないというジレンマがあると思います。
視聴率至上主義から、番組ごとのPL(収支)をきちんと見ていくことが重要かなと思います。
流行(?)にのって、安易にオフィスを手放すと、安く買い叩かれて、来年以降に、もう一度買おうとすると、今度は高く売られます。
あと1年、維持できるか否か…体力勝負であるとも言えます。
※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
もっと言うと人の娯楽へのニーズが変わっており、どこかへ行かなくても楽しめる臨場感が求められている。
YouTubeなどもまだまだ初期発展段階だと思っておりある程度ネタや役者が一巡した時に何が残るのか興味深いです。
とはいえ、コロナで移動が減り可処分時価が増えたことを考えると、まだまだ新しいエンタメなどは出てくるチャンスと言えるのではないでしょうか。