【最前線】住宅用ソーラーはここまで安くなった
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2050年に向けて考えるなら、家庭用の太陽光パネルを含む「発電デバイス」の分散設置は重要になるはずでは？
オランダでは家庭で風力発電を導入する事例もあるようですし、日本でも地中熱（外気温と地中の温度差を使う）を冷暖房に使うことで、電力消費を大幅に抑えた事例もあると聞きます。この地中熱をビルなどの事業用、家庭用を含めて設置義務を課すとどうなるのか？
日本の電源構成の議論は現在の技術が前提で、そもそもこうした分散電源の進化、進捗が盛り込まれていません。集中大規模発電&遠隔大規模送電の原則で行われているのが実情です。
加えて世界3位のポテンシャルを持つ地熱発電は、最近になってようやく既存技術による事例が増え始めましたが、1990年代後半から約20年間放置されていました。温泉&環境、国立公園問題？それが関係ない技術も海の向こうで研究開発が継続しています。
日本同様に1970年代のオイルショックで地熱発電の研究開発と設置が進んできた米国では、エネルギー関連の研究開発国家予算の3％程度がスタートアップに配分されることが法律で義務付け（SBIRのステージゲート方式）られており、EGS（エンハンスド・ジオサーマル・システム）では複数の候補から1件が絞り込まれ、数年前の時点で研究所の設置が確定。その間に投下された資金は日本円で30億円（日本は文献調査のみ0円）を超えています。EGS発電は火山帯依存せず全米で利用できる地熱発電技術で、この方法により地下深度10 kmまで開発すれば、2050年には全米で少なくとも1億kWの発電が可能だと言われているとのこと、、、
この発電ポテンシャルを年間発電容量に換算すると8760億kWh（8760時間/1年）であり、2018年の日本の年間消費電力である9,455億kWhの92.65％がまかなえる発電容量となります。米国の面積は日本の26倍と仮定し単純計算すると、日本にも少なくとも年間337億kWhのEGS発電の発電容量があり、2018年の原子力発電量、492億kWh（49.20TWh）の68.5％を代替するベースロード電源としての可能性を持つと試算できます。
日本が地熱発電を活用しない理由は？よくわかりませんが、米国の何周遅れ？この分野でも「失われた20年」があるのが現実です。(^_^;)
注目のコメント
個人住宅のソーラーパネルの将来的な可能性は、大手電力会社を通さずに個人で他者や企業に電力を売れるようになることだと思います。そうすれば余った部屋を民泊で貸すように、自家発電している人はサイドビジネスが可能になり、モチベーションが変わり、一気に普及する気がします。
建築家としては通常のソーラーパネルの見た目は気になりますが、例えばテスラの出しているSolar Roofは人の目線レベルでは、通常の屋根と変わらない外見になるよう工夫されています。Quartzの英語版の特集「Finding happiness at home（https://qz.com/guide/finding-happiness-at-home/）」から、クリーンエネルギーへの転換を急速に推し進める米政府が2021年に最も早いスピードで成長する電力源と見据える太陽光発電について、米国の現状をレポートします。
本記事のように、家庭用太陽光発電システムの導入コストは、この20年で8万ドルから約2万ドルまで下がったものの、Tim McDonnell記者は、訪問営業などによるマーケティング費用がまだまだ高く、イーロン・マスクの「Solar City」も当初はこのコストの削減に追われたと別記事で指摘しています。（https://qz.com/1960513/）
この特集では他にも、科学的視点から見た「住み心地の良い家」について（https://qz.com/1959344/）や、パンデミックによる自宅生活で大ブームとなったガーデニング（https://qz.com/1959477/）のほか、DIYを通じてデザインプロトタイピングにアプローチする香港のMarisa Yiuの取り組み（https://qz.com/1955267）、またスマートスピーカーの最前線（https://qz.com/1961109/）まで、様々な視点からより良い生活空間に迫ります。
スマートスピーカーの最前線については、今週木曜日のQuartz Japanの夕方のニュースレターでも、日本語でお届けする予定です。
Quartz Japanでは、平日朝夕と日曜日にニュースレターという形でコンテンツをお届けしています。もちろん、この特集を含むQuartz英語版の記事もすべて読み放題です。ぜひ、7日間のフリートライアルでお試しください！
登録はこちらから👉https://qz.com/japan/環境への配慮に伴う政府支援を追い風にできる時は存分に活用した方が良いでしょう。テクノロジーの進歩や知見の蓄積によって、イニシャルコストやランニングコストも下がっている。さらに課題とされていた耐用年数もある程度の水準を満足できるのであれば、今後展開されるであろう分散電源の観点からも普及していく向きにはなるでしょう。
一方で設置環境によっては十分な発電効率を賄えない可能性があることや気候によって電気を賄えない可能性もある。そう言った時に備えて蓄電池、中・大規模発電の需要はまだまだ根強いと思います。
